- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
②有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
(3)主要な顧客ごとの情報
2020/02/21 16:30- #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 1年~58年
機械及び装置 1年~10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な償却年数は、商標権については10年、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/02/21 16:30 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。
| 前連結会計年度
(自 2017年12月1日
至 2018年11月30日) | 当連結会計年度
(自 2018年12月1日
至 2019年11月30日) |
| 建物及び構築物 | 20,284千円 | -千円 |
| その他 | 11,044 | - |
| 計 | 31,329 | - |
2020/02/21 16:30 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2020/02/21 16:30 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
2020/02/21 16:30- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果支出した資金は、37億85百万円となりました。主な要因は、無形固定資産の取得による支出22億83百万円、有形固定資産の取得による支出14億91百万円などによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2020/02/21 16:30- #7 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「商標権」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より、独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた21,764千円は、「商標権」1,038千円、「その他」20,726千円として組み替えております。
2020/02/21 16:30- #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2020/02/21 16:30- #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
貯蔵品は、最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
4.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
2020/02/21 16:30- #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
建物及び構築物 1年~58年
機械装置及び運搬具 1年~20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な償却年数は、商標権については10年、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(ニ)長期前払費用
均等償却によっております。2020/02/21 16:30