利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 101億4979万
- 2008年3月31日 +3.42%
- 104億9642万
- 2009年3月31日 -0%
- 104億9634万
- 2010年3月31日 +3.58%
- 108億7251万
- 2011年3月31日 +0.8%
- 109億5965万
- 2012年3月31日 +5.73%
- 115億8714万
- 2013年3月31日 +6.22%
- 123億808万
- 2014年3月31日 +6.35%
- 130億8958万
- 2015年3月31日 +6.11%
- 138億8913万
- 2016年3月31日 +7.47%
- 149億2715万
- 2017年3月31日 +7.53%
- 160億5047万
- 2018年3月31日 +3.6%
- 166億2867万
- 2019年3月31日 +4.89%
- 174億4184万
- 2020年3月31日 +4.9%
- 182億9604万
- 2021年3月31日 +8.05%
- 197億6956万
- 2022年3月31日 +5.09%
- 207億7556万
- 2023年3月31日 +0.63%
- 209億623万
- 2024年3月31日 +5.37%
- 220億2963万
個別
- 2007年3月31日
- 89億6316万
- 2008年3月31日 +4.23%
- 93億4224万
- 2009年3月31日 +2.05%
- 95億3376万
- 2010年3月31日 +3.28%
- 98億4674万
- 2011年3月31日 -0.4%
- 98億782万
- 2012年3月31日 +6.11%
- 104億695万
- 2013年3月31日 +4.81%
- 109億725万
- 2014年3月31日 +4.96%
- 114億4833万
- 2015年3月31日 +4.86%
- 120億492万
- 2016年3月31日 +9.28%
- 131億1927万
- 2017年3月31日 +5.11%
- 137億8996万
- 2018年3月31日 +3.96%
- 143億3585万
- 2019年3月31日 +5.22%
- 150億8463万
- 2020年3月31日 +4.86%
- 158億1817万
- 2021年3月31日 +8.96%
- 172億3606万
- 2022年3月31日 +5.6%
- 182億190万
- 2023年3月31日 +0.52%
- 182億9657万
- 2024年3月31日 +5.02%
- 192億1589万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 連結子会社の数 4社
非連結子会社は、㈱CTF・㈱メイリョウ・㈱コーポレートアソシエイツ・㈲やまなの4社であります。
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2024/06/28 9:06 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 分法を適用しない非連結子会社の数 4社
持分法を適用していない非連結子会社は、㈱CTF・㈱メイリョウ・㈱コーポレートアソシエイツ・㈲やまなの4社であります。
(持分法を適用しない理由)
持分法を適用していない非連結子会社は、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。2024/06/28 9:06 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 資産の部では、リース資産、建物及び構築物は減価償却が進み10億99百万円減少しましたが、売上増や在庫の減少により現金及び預金が40億74百万円増加したこと等により総資産が増加しました。2024/06/28 9:06
負債の部では、リース債務、借入金は返済が進み10億93百万円減少しましたが、金融機関の休業日の影響や売上増加に伴う仕入増加により支払手形及び買掛金が17億60百万円増加したこと等により、負債合計は183億64百万円(同19億21百万円増)、純資産の部では、配当金の支払いはありましたが、当期純利益の計上で利益剰余金が11億23百万円増加したこと等により、純資産合計は250億74百万円(同14億92百万円増)となりました。
なお、自己資本比率は金融機関の休業日の影響に伴う仕入債務増加もあり前連結会計年度末比1.2ポイント減少の57.7%となっております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2024/06/28 9:06
非連結子会社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項