建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～31年
機械及び装置 2～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用
定額法2018/06/28 9:18

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※2 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
固定資産除却損
建物及び構築物	3,748千円	―千円
機械装置及び運搬具	2,452	323

2018/06/28 9:18

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
定期預金	7,500千円	7,500千円
建物及び構築物	837,573	786,625
機械装置及び運搬具	9,384	7,009

(2) 対応する債務

2018/06/28 9:18

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は5,680百万円となり、前連結会計年度末に比べ557百万円増加しました。主な要因は、受取手形及び売掛金の増加364百万円、商品及び製品の増加156百万円等によるものであります。
固定資産は5,322百万円となり、前連結会計年度末に比べ205百万円減少しました。主な要因は、建物及び構築物の減少109百万円及び機械装置及び運搬具の減少197百万円等によるものであります。
(負債)

2018/06/28 9:18

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～31年
機械装置及び運搬具 2～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③長期前払費用
定額法2018/06/28 9:18