建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～31年
機械及び装置 2～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用
定額法2020/06/26 9:25

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※2 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
固定資産除却損
建物及び構築物	0百万円	12百万円
機械装置及び運搬具	0	3

2020/06/26 9:25

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
定期預金	7百万円	7百万円
建物及び構築物	796	745
機械装置及び運搬具	5	3

(2) 対応する債務

2020/06/26 9:25

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

流動資産は5,450百万円となり、前連結会計年度に比べ133百万円減少しました。主な要因は、現金及び預金の増加161百万円、受取手形及び売掛金の減少215百万円、商品及び製品の減少88百万円等によるものであります。
固定資産は4,997百万円となり、前連結会計年度末に比べ129百万円減少しました。主な要因は、建物及び構築物の減少91百万円等によるものであります。
(負債)

2020/06/26 9:25

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/26 9:25

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～31年
機械装置及び運搬具 2～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③長期前払費用
定額法2020/06/26 9:25