無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

たな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品、製品、仕掛品、原材料
移動平均法
貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～31年
機械装置及び運搬具 2～10年2021/06/28 9:09

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 2～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2021/06/28 9:09

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

機械及び装置 2～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2021/06/28 9:09