減価償却費
連結
- 2009年2月28日
- 3億3638万
- 2010年2月28日 -14.35%
- 2億8809万
- 2011年2月28日 +31.11%
- 3億7773万
- 2012年2月29日 -0.93%
- 3億7421万
- 2013年2月28日 +2.45%
- 3億8337万
- 2014年2月28日 +16.7%
- 4億4739万
- 2015年2月28日 +15.56%
- 5億1701万
- 2016年2月29日 +3.43%
- 5億3472万
- 2017年2月28日 -2.15%
- 5億2322万
- 2018年2月28日 +0.41%
- 5億2537万
- 2019年2月28日 +31.47%
- 6億9073万
- 2020年2月29日 +21.32%
- 8億3800万
- 2021年2月28日 +11.1%
- 9億3100万
- 2022年2月28日 +3.44%
- 9億6300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は下記のとおりであります。2022/05/26 15:03
前連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日) 当連結会計年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日) 退職給付費用 59 55 減価償却費 133 164 のれん償却額 101 98 - #2 事業等のリスク
- 当社グループは、市場動向や販売先の動向等を十分に検討した上で、全国への製品の供給体制を強化するため、新工場の設立や既存工場の生産設備の更新等を実施しております。2022/05/26 15:03
今後、必要な設備投資が計画通りに進まない場合又は想定しているような生産数量の規模拡大を図れない場合には、販売機会の損失や、減価償却費の負担による利益率の低下等が生じ、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
(5) 固定資産の減損について - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2022/05/26 15:03
営業活動による資金の増加は3,521百万円(前年同期は3,047百万円の増加)となりました。収入の主な要因は税金等調整前当期純利益3,147百万円、減価償却費963百万円及び売上債権の減少額1,085百万円であり、支出の主な要因は仕入債務の減少額634百万円及び法人税等の支払額1,247百万円であります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #4 製造原価明細書（連結）
- (注)※1 経費の主な内訳は次のとおりであります。2022/05/26 15:03
※2 当期製品製造原価と売上原価の調整表項目 前事業年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日) 当事業年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日) 減価償却費 343百万円 349百万円 消耗品費 288百万円 324百万円