有価証券報告書-第39期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)
当事業年度の開始日から有価証券報告書提出日までの間に、次の書類を提出しております。
(1)有価証券報告書及びその添付書類並びに有価証券報告書の確認書
事業年度(第38期) (自 平成25年3月1日 至 平成26年2月28日) 平成26年5月29日関東財務局長に提出。
(2)内部統制報告書及びその添付書類
事業年度(第38期) (自 平成25年3月1日 至 平成26年2月28日) 平成26年5月29日関東財務局長に提出。
(3)四半期報告書、四半期報告書の確認書
①第39期第1四半期 (自 平成26年3月1日 至 平成26年5月31日) 平成26年7月15日関東財務局長に提出。
②第39期第2四半期 (自 平成26年6月1日 至 平成26年8月31日) 平成26年10月15日関東財務局長に提出。
③第39期第3四半期 (自 平成26年9月1日 至 平成26年11月30日) 平成27年1月14日関東財務局長に提出。
(4)臨時報告書
①企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)に基づく臨時報告書を平成26年6月2日関東財務局長に提出。
②企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第3号(親会社の異動)に基づく臨時報告書を平成26年11月18日関東財務局長に提出。
③企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第12号(財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に著しい影響を与える事象の発生)に基づく臨時報告書を平成27年4月15日関東財務局長に提出。
(5) 自己株券買付状況報告書
①報告期間(自 平成26年10月1日 至 平成26年10月31日) 平成26年11月10日関東財務局長に提出。
②報告期間(自 平成26年11月1日 至 平成26年11月30日) 平成26年12月10日関東財務局長に提出。
③報告期間(自 平成26年12月1日 至 平成26年12月31日) 平成27年1月9日関東財務局長に提出。
(6) 有価証券届出書及びその添付書類
第三者割当による自己株式の処分 平成27年4月28日関東財務局長に提出。
(1)有価証券報告書及びその添付書類並びに有価証券報告書の確認書
事業年度(第38期) (自 平成25年3月1日 至 平成26年2月28日) 平成26年5月29日関東財務局長に提出。
(2)内部統制報告書及びその添付書類
事業年度(第38期) (自 平成25年3月1日 至 平成26年2月28日) 平成26年5月29日関東財務局長に提出。
(3)四半期報告書、四半期報告書の確認書
①第39期第1四半期 (自 平成26年3月1日 至 平成26年5月31日) 平成26年7月15日関東財務局長に提出。
②第39期第2四半期 (自 平成26年6月1日 至 平成26年8月31日) 平成26年10月15日関東財務局長に提出。
③第39期第3四半期 (自 平成26年9月1日 至 平成26年11月30日) 平成27年1月14日関東財務局長に提出。
(4)臨時報告書
①企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)に基づく臨時報告書を平成26年6月2日関東財務局長に提出。
②企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第3号(親会社の異動)に基づく臨時報告書を平成26年11月18日関東財務局長に提出。
③企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第12号(財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に著しい影響を与える事象の発生)に基づく臨時報告書を平成27年4月15日関東財務局長に提出。
(5) 自己株券買付状況報告書
①報告期間(自 平成26年10月1日 至 平成26年10月31日) 平成26年11月10日関東財務局長に提出。
②報告期間(自 平成26年11月1日 至 平成26年11月30日) 平成26年12月10日関東財務局長に提出。
③報告期間(自 平成26年12月1日 至 平成26年12月31日) 平成27年1月9日関東財務局長に提出。
(6) 有価証券届出書及びその添付書類
第三者割当による自己株式の処分 平成27年4月28日関東財務局長に提出。