有価証券報告書-第33期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
- 【提出】
- 2018/06/27 9:25
- 【資料】
- PDFをみる
- 【項目】
- 104項目
(ロ) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年~41年
機械装置及び運搬具 2年~10年
工具、器具及び備品 2年~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法