固定資産
連結
- 2023年3月31日
- 136億7100万
- 2024年3月31日 +32.2%
- 180億7300万
個別
- 2023年3月31日
- 134億8400万
- 2024年3月31日 +33.64%
- 180億2000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2024/06/28 10:39
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 6.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2024/06/28 10:39
7.企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法流動資産 793百万円 固定資産 874 資産合計 1,668
当連結会計年度における概算額の算定が困難であるため、記載しておりません。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/28 10:39
イ 有形固定資産
当社及び連結子会社の一部は、定率法を採用しております。ただし、当社及び連結子会社の一部は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2024/06/28 10:39前連結会計年度
(自 2022年4月1日
至 2023年3月31日)当連結会計年度
(自 2023年4月1日
至 2024年3月31日)機械装置及び運搬具 0百万円 0百万円 工具、器具及び備品 0 0 計 0 0 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2024/06/28 10:39
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 工具、器具及び備品 0 0 無形固定資産 - 0 計 4 8 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- ※1 担保資産及び担保付債務2024/06/28 10:39
担保に供している資産は、次のとおりであります。下記の有形固定資産について、抵当権及び根抵当権を設定しております。
- #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2024/06/28 10:39
(単位:百万円) - #8 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※3 有形固定資産の減価償却累計額2024/06/28 10:39
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 19,381百万円 22,309百万円 - #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2024/06/28 10:39
- #10 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに丸二株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価額と同社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2024/06/28 10:39
流動資産 793 百万円 固定資産 874 のれん 225 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産につきましては、現金及び預金が減少したものの、受取手形及び売掛金、商品及び製品の増加等により、前連結会計年度末に比べ3億93百万円増加(前期比1.3%増)し、298億73百万円となりました。2024/06/28 10:39
固定資産につきましては、有形固定資産の増加等により、前連結会計年度末に比べ44億2百万円増加(前期比32.2%増)し、180億73百万円となりました。
(負債の部) - #12 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 3.当該資産除去債務の総額の増減2024/06/28 10:39
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 期首残高 227百万円 304百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 - 1 時の経過による調整額 3 4 - #13 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/28 10:39
イ 有形固定資産
当社及び連結子会社の一部は、定率法を採用しております。ただし、当社及び連結子会社の一部は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。 - #14 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 月別総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算出)を採用しております。2024/06/28 10:39
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産