3003 ヒューリック

3003
2026/05/22
時価
1兆2670億円
PER 予
10.35倍
2009年以降
赤字-66.94倍
(2009-2025年)
PBR
1.38倍
2009年以降
0.36-6.08倍
(2009-2025年)
配当 予
4.06%
ROE 予
13.32%
ROA 予
3.41%
資料
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ヒューリック(3003)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年12月31日
265億485万
2009年12月31日 -41.1%
156億1008万
2010年3月31日 -75.23%
38億6664万
2010年6月30日 +94.07%
75億384万
2010年9月30日 +43.41%
107億6093万
2010年12月31日 +29.91%
139億7927万
2011年3月31日 -77.48%
31億4791万
2011年6月30日 +86.51%
58億7117万
2011年9月30日 +53.09%
89億8841万
2011年12月31日 +29.68%
116億5621万
2012年3月31日 -78.74%
24億7794万
2012年6月30日 +100.91%
49億7841万
2012年9月30日 +999.99%
644億9300万
2012年12月31日 +46.25%
943億1900万
2013年3月31日 -83.03%
160億1000万
2013年6月30日 +118.71%
350億1600万
2013年9月30日 +80.57%
632億2700万
2013年12月31日 +71.52%
1084億4400万
2014年3月31日 -4.44%
1036億2900万
2014年6月30日 +18.86%
1231億7500万
2014年9月30日 +27.09%
1565億4000万
2014年12月31日 +35.93%
2127億9100万
2015年3月31日 -82.94%
363億200万
2015年6月30日 +133.94%
849億2500万
2015年9月30日 +39%
1180億4900万
2015年12月31日 +43.97%
1699億5600万
2016年3月31日 -66.63%
567億1800万
2016年6月30日 +71.01%
969億9200万
2016年9月30日 +49.75%
1452億4500万
2016年12月31日 +48.56%
2157億8000万
2017年3月31日 -81.42%
400億8200万
2017年6月30日 +141.92%
969億6800万
2017年9月30日 +30.81%
1268億4800万
2017年12月31日 +128.32%
2896億1800万
2018年3月31日 -82.68%
501億7600万
2018年6月30日 +128.32%
1145億6400万
2018年9月30日 +48.51%
1701億3500万
2018年12月31日 +68.99%
2875億1300万
2019年3月31日 -85.79%
408億5800万
2019年6月30日 +319.01%
1711億9900万
2019年9月30日 +26%
2157億1400万
2019年12月31日 +65.62%
3572億7200万
2020年3月31日 -78.16%
780億2400万
2020年6月30日 +105.4%
1602億6500万
2020年9月30日 +16.28%
1863億6000万
2020年12月31日 +82.25%
3396億4500万
2021年3月31日 -73.06%
914億9400万
2021年6月30日 +140.53%
2200億6700万
2021年9月30日 +20.62%
2654億4900万
2021年12月31日 +68.42%
4470億7700万
2022年3月31日 -76.08%
1069億2800万
2022年6月30日 +131.4%
2474億2900万
2022年9月30日 +61.34%
3992億800万
2022年12月31日 +31.12%
5234億2400万
2023年3月31日 -78.5%
1125億6100万
2023年6月30日 +63.42%
1839億5000万
2023年9月30日 +51.42%
2785億2900万
2023年12月31日 +60.26%
4463億8300万
2024年3月31日 -75.9%
1075億9300万
2024年6月30日 +90.4%
2048億5200万
2024年9月30日 +53.76%
3149億8500万
2024年12月31日 +87.82%
5916億1500万
2025年3月31日 -73.52%
1566億4400万
2025年6月30日 +91.57%
3000億8100万
2025年9月30日 +41.37%
4242億1800万
2025年12月31日 +71.48%
7274億4700万
2026年3月31日 -68.82%
2268億4100万

個別

2008年12月31日
170億5925万
2009年12月31日 -40.65%
101億2523万
2010年12月31日 +2.43%
103億7099万
2011年12月31日 +9.02%
113億648万
2012年12月31日 +376.88%
539億1800万
2013年12月31日 +68.5%
908億5000万
2014年12月31日 +110.9%
1916億
2015年12月31日 -30.21%
1337億1300万
2016年12月31日 +33.12%
1780億300万
2017年12月31日 +42.49%
2536億3900万
2018年12月31日 -1.12%
2507億9600万
2019年12月31日 +30.53%
3273億6200万
2020年12月31日 -5.91%
3080億1200万
2021年12月31日 +29.71%
3995億2500万
2022年12月31日 +21.3%
4846億4300万
2023年12月31日 -18.19%
3964億6400万
2024年12月31日 +29.51%
5134億7900万
2025年12月31日 -10.44%
4598億8700万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
当社は「変革」と「スピード」をベースに、環境変化に柔軟に対応してビジネスモデルを進化させています。今後も、脱炭素に向かう社会変容に対して更なるレジリエンスの向上に努めます。一方、機会については、当社の保有建物の環境性能への評価の高まりを背景に賃貸事業・開発事業における競争優位性を確保し、また、環境に配慮した新しい商品・サービスの提供機会を通じて企業価値のさらなる向上が可能と結論付けました。
(注2)気候変動の財務的影響を評価するにあたり、事業年度の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のうち、当社が特に重視している連結経常利益を財務的影響の評価に用いております。財務的影響については、2023年度の連結経常利益1,374億円と2024年度期初の連結経常利益の業績予想値1,440億円をもとに、基準を設定しました。影響の区分は、金融商品取引所の適時開示基準の「重要事項」のうち、業績予想の修正に関する基準を準用し、連結経常利益予想値の30%増減を影響「大」としました。
③リスク管理
2026/03/17 15:30
#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社
㈲基友会
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため連結の範囲から除外しております。2026/03/17 15:30
#3 戦略、気候変動(連結)
当社は「変革」と「スピード」をベースに、環境変化に柔軟に対応してビジネスモデルを進化させています。今後も、脱炭素に向かう社会変容に対して更なるレジリエンスの向上に努めます。一方、機会については、当社の保有建物の環境性能への評価の高まりを背景に賃貸事業・開発事業における競争優位性を確保し、また、環境に配慮した新しい商品・サービスの提供機会を通じて企業価値のさらなる向上が可能と結論付けました。
(注2)気候変動の財務的影響を評価するにあたり、事業年度の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のうち、当社が特に重視している連結経常利益を財務的影響の評価に用いております。財務的影響については、2023年度の連結経常利益1,374億円と2024年度期初の連結経常利益の業績予想値1,440億円をもとに、基準を設定しました。影響の区分は、金融商品取引所の適時開示基準の「重要事項」のうち、業績予想の修正に関する基準を準用し、連結経常利益予想値の30%増減を影響「大」としました。
2026/03/17 15:30
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため連結の範囲から除外しております。
2. 持分法の適用に関する事項
2026/03/17 15:30

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