ヒューリック(3003)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 265億485万
- 2009年12月31日 -41.1%
- 156億1008万
- 2010年3月31日 -75.23%
- 38億6664万
- 2010年6月30日 +94.07%
- 75億384万
- 2010年9月30日 +43.41%
- 107億6093万
- 2010年12月31日 +29.91%
- 139億7927万
- 2011年3月31日 -77.48%
- 31億4791万
- 2011年6月30日 +86.51%
- 58億7117万
- 2011年9月30日 +53.09%
- 89億8841万
- 2011年12月31日 +29.68%
- 116億5621万
- 2012年3月31日 -78.74%
- 24億7794万
- 2012年6月30日 +100.91%
- 49億7841万
- 2012年9月30日 +999.99%
- 644億9300万
- 2012年12月31日 +46.25%
- 943億1900万
- 2013年3月31日 -83.03%
- 160億1000万
- 2013年6月30日 +118.71%
- 350億1600万
- 2013年9月30日 +80.57%
- 632億2700万
- 2013年12月31日 +71.52%
- 1084億4400万
- 2014年3月31日 -4.44%
- 1036億2900万
- 2014年6月30日 +18.86%
- 1231億7500万
- 2014年9月30日 +27.09%
- 1565億4000万
- 2014年12月31日 +35.93%
- 2127億9100万
- 2015年3月31日 -82.94%
- 363億200万
- 2015年6月30日 +133.94%
- 849億2500万
- 2015年9月30日 +39%
- 1180億4900万
- 2015年12月31日 +43.97%
- 1699億5600万
- 2016年3月31日 -66.63%
- 567億1800万
- 2016年6月30日 +71.01%
- 969億9200万
- 2016年9月30日 +49.75%
- 1452億4500万
- 2016年12月31日 +48.56%
- 2157億8000万
- 2017年3月31日 -81.42%
- 400億8200万
- 2017年6月30日 +141.92%
- 969億6800万
- 2017年9月30日 +30.81%
- 1268億4800万
- 2017年12月31日 +128.32%
- 2896億1800万
- 2018年3月31日 -82.68%
- 501億7600万
- 2018年6月30日 +128.32%
- 1145億6400万
- 2018年9月30日 +48.51%
- 1701億3500万
- 2018年12月31日 +68.99%
- 2875億1300万
- 2019年3月31日 -85.79%
- 408億5800万
- 2019年6月30日 +319.01%
- 1711億9900万
- 2019年9月30日 +26%
- 2157億1400万
- 2019年12月31日 +65.62%
- 3572億7200万
- 2020年3月31日 -78.16%
- 780億2400万
- 2020年6月30日 +105.4%
- 1602億6500万
- 2020年9月30日 +16.28%
- 1863億6000万
- 2020年12月31日 +82.25%
- 3396億4500万
- 2021年3月31日 -73.06%
- 914億9400万
- 2021年6月30日 +140.53%
- 2200億6700万
- 2021年9月30日 +20.62%
- 2654億4900万
- 2021年12月31日 +68.42%
- 4470億7700万
- 2022年3月31日 -76.08%
- 1069億2800万
- 2022年6月30日 +131.4%
- 2474億2900万
- 2022年9月30日 +61.34%
- 3992億800万
- 2022年12月31日 +31.12%
- 5234億2400万
- 2023年3月31日 -78.5%
- 1125億6100万
- 2023年6月30日 +63.42%
- 1839億5000万
- 2023年9月30日 +51.42%
- 2785億2900万
- 2023年12月31日 +60.26%
- 4463億8300万
- 2024年3月31日 -75.9%
- 1075億9300万
- 2024年6月30日 +90.4%
- 2048億5200万
- 2024年9月30日 +53.76%
- 3149億8500万
- 2024年12月31日 +87.82%
- 5916億1500万
- 2025年3月31日 -73.52%
- 1566億4400万
- 2025年6月30日 +91.57%
- 3000億8100万
- 2025年9月30日 +41.37%
- 4242億1800万
- 2025年12月31日 +71.48%
- 7274億4700万
- 2026年3月31日 -68.82%
- 2268億4100万
個別
- 2008年12月31日
- 170億5925万
- 2009年12月31日 -40.65%
- 101億2523万
- 2010年12月31日 +2.43%
- 103億7099万
- 2011年12月31日 +9.02%
- 113億648万
- 2012年12月31日 +376.88%
- 539億1800万
- 2013年12月31日 +68.5%
- 908億5000万
- 2014年12月31日 +110.9%
- 1916億
- 2015年12月31日 -30.21%
- 1337億1300万
- 2016年12月31日 +33.12%
- 1780億300万
- 2017年12月31日 +42.49%
- 2536億3900万
- 2018年12月31日 -1.12%
- 2507億9600万
- 2019年12月31日 +30.53%
- 3273億6200万
- 2020年12月31日 -5.91%
- 3080億1200万
- 2021年12月31日 +29.71%
- 3995億2500万
- 2022年12月31日 +21.3%
- 4846億4300万
- 2023年12月31日 -18.19%
- 3964億6400万
- 2024年12月31日 +29.51%
- 5134億7900万
- 2025年12月31日 -10.44%
- 4598億8700万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 当社は「変革」と「スピード」をベースに、環境変化に柔軟に対応してビジネスモデルを進化させています。今後も、脱炭素に向かう社会変容に対して更なるレジリエンスの向上に努めます。一方、機会については、当社の保有建物の環境性能への評価の高まりを背景に賃貸事業・開発事業における競争優位性を確保し、また、環境に配慮した新しい商品・サービスの提供機会を通じて企業価値のさらなる向上が可能と結論付けました。2026/03/17 15:30
(注2)気候変動の財務的影響を評価するにあたり、事業年度の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のうち、当社が特に重視している連結経常利益を財務的影響の評価に用いております。財務的影響については、2023年度の連結経常利益1,374億円と2024年度期初の連結経常利益の業績予想値1,440億円をもとに、基準を設定しました。影響の区分は、金融商品取引所の適時開示基準の「重要事項」のうち、業績予想の修正に関する基準を準用し、連結経常利益予想値の30%増減を影響「大」としました。
③リスク管理 - #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社
㈲基友会
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため連結の範囲から除外しております。2026/03/17 15:30 - #3 戦略、気候変動(連結)
- 当社は「変革」と「スピード」をベースに、環境変化に柔軟に対応してビジネスモデルを進化させています。今後も、脱炭素に向かう社会変容に対して更なるレジリエンスの向上に努めます。一方、機会については、当社の保有建物の環境性能への評価の高まりを背景に賃貸事業・開発事業における競争優位性を確保し、また、環境に配慮した新しい商品・サービスの提供機会を通じて企業価値のさらなる向上が可能と結論付けました。2026/03/17 15:30
(注2)気候変動の財務的影響を評価するにあたり、事業年度の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のうち、当社が特に重視している連結経常利益を財務的影響の評価に用いております。財務的影響については、2023年度の連結経常利益1,374億円と2024年度期初の連結経常利益の業績予想値1,440億円をもとに、基準を設定しました。影響の区分は、金融商品取引所の適時開示基準の「重要事項」のうち、業績予想の修正に関する基準を準用し、連結経常利益予想値の30%増減を影響「大」としました。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2026/03/17 15:30
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため連結の範囲から除外しております。
2. 持分法の適用に関する事項