東洋紡(3101)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 98億2100万
- 2014年3月31日 +5.16%
- 103億2800万
- 2015年3月31日 +3.05%
- 106億4300万
- 2016年3月31日 +4.59%
- 111億3200万
- 2017年3月31日 -1.37%
- 109億8000万
- 2018年3月31日 -6.23%
- 102億9600万
- 2019年3月31日 +6.28%
- 109億4300万
- 2020年3月31日 +6.11%
- 116億1200万
- 2020年9月30日 -47.42%
- 61億600万
- 2021年3月31日 +105.93%
- 125億7400万
- 2021年9月30日 -46.76%
- 66億9500万
- 2022年3月31日 +104.76%
- 137億900万
- 2022年9月30日 -47.62%
- 71億8100万
- 2023年3月31日 +95.11%
- 140億1100万
- 2024年3月31日 +9.86%
- 153億9200万
- 2025年3月31日 -6.68%
- 143億6400万
- 2026年3月31日 -1.75%
- 141億1300万
個別
- 2013年3月31日
- 91億2200万
- 2014年3月31日 +5.91%
- 96億6100万
- 2015年3月31日 +2.87%
- 99億3800万
- 2016年3月31日 +3.07%
- 102億4300万
- 2017年3月31日 -1.27%
- 101億1300万
- 2018年3月31日 -3.36%
- 97億7300万
- 2019年3月31日 +4.64%
- 102億2600万
- 2020年3月31日 +6.35%
- 108億7500万
- 2021年3月31日 +5.94%
- 115億2100万
- 2022年3月31日 +14.05%
- 131億4000万
- 2023年3月31日 +6.32%
- 139億7000万
- 2024年3月31日 -31.94%
- 95億800万
- 2025年3月31日 +6.88%
- 101億6200万
- 2026年3月31日 -4.34%
- 97億2100万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 石油由来資源の使用量を減らすフィルム製品は、低炭素/脱炭素型製品でもあり、フィルム製品のグリーン化を推進することで、リスクの低減と共に、事業機会の獲得・拡大を図ります。フィルム事業の2030年度の目標売上高である約2,200億円のうち、約1,300億円が、当機会の獲得・拡大によるものです。2026/06/23 17:00
このフィルム製品のグリーン化を実現するための当年度の費用は、グリーン化フィルムに関する研究開発投資額であり、フィルムセグメントの研究開発費である43億円に含まれます。
(※1)バイオマス原料を用いたフィルムの開発、薄型軽量素材のフィルム開発(高強度化)、使用後のフィルムのリサイクルを容易にするための環境配慮設計(モノマテリアル化)、リサイクル原料を使用したフィルム開発およびリサイクル化自体の技術開発 - #2 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※4.一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は次のとおりです。2026/06/23 17:00
- #3 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。2026/06/23 17:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 退職給付費用 1,323 1,181 研究開発費 14,364 14,113 - #4 研究開発活動
- 当社グループの研究開発は、セグメントごとに担当事業部が直接運営する事業部研究部門と、中長期的視点から次代を担う新事業・新製品・新技術の創出を図る全社共通のコーポレート研究部門が担っています。これらの研究開発のマネジメントはイノベーション推進会議の方針のもとイノベーション戦略部が担当し、各部門の活動をサポートし、相互の連携を図りながら、当社グループの総合力を発揮した研究開発活動を推進しています。2026/06/23 17:00
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は141億円となっており、セグメントごとの活動概要は以下のとおりです。
(フィルム)