3106 倉敷紡績

3106
2026/03/13
時価
1485億円
PER 予
12.28倍
2010年以降
5.76-59.79倍
(2010-2025年)
PBR
1.11倍
2010年以降
0.31-0.93倍
(2010-2025年)
配当 予
3.23%
ROE 予
9.05%
ROA 予
5.83%
資料
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倉敷紡績(3106)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年6月30日
-20億6300万
2010年9月30日
-2億5700万
2010年12月31日
13億7500万
2011年3月31日 +29.67%
17億8300万
2011年6月30日 -9.14%
16億2000万
2011年9月30日 +5.43%
17億800万
2011年12月31日 -89.75%
1億7500万
2012年3月31日 +999.99%
29億3000万
2012年6月30日
-6億9700万
2012年9月30日 -14.49%
-7億9800万
2012年12月31日
13億9800万
2013年3月31日 +405.79%
70億7100万
2013年6月30日 -78.73%
15億400万
2013年9月30日 +61.17%
24億2400万
2013年12月31日 +40.22%
33億9900万
2014年3月31日 +11.27%
37億8200万
2014年6月30日 -62.56%
14億1600万
2014年9月30日 +46.96%
20億8100万
2014年12月31日 +142.72%
50億5100万
2015年3月31日 +79.96%
90億9000万
2015年6月30日 -76.66%
21億2200万
2015年9月30日
-4億1400万
2015年12月31日
-4億1200万
2016年3月31日 -999.99%
-51億4800万
2016年6月30日
-18億8400万
2016年9月30日
2億2600万
2016年12月31日 +999.99%
73億8700万
2017年3月31日 +24.98%
92億3200万
2017年6月30日 -69.24%
28億4000万
2017年9月30日 +34.37%
38億1600万
2017年12月31日 +121.36%
84億4700万
2018年3月31日 -14.21%
72億4700万
2018年6月30日
-1億9500万
2018年9月30日
9億800万
2018年12月31日
-25億2200万
2019年3月31日
-6億3100万
2019年6月30日
-2億7800万
2019年9月30日
21億5000万
2019年12月31日 +108.05%
44億7300万
2020年3月31日
-3億9800万
2020年6月30日
5300万
2020年9月30日 +999.99%
7億4300万
2020年12月31日 +264.33%
27億700万
2021年3月31日 +106.43%
55億8800万
2021年6月30日 -91.75%
4億6100万
2021年9月30日 +340.35%
20億3000万
2021年12月31日 +69.01%
34億3100万
2022年3月31日 +54.82%
53億1200万
2022年6月30日 -48.25%
27億4900万
2022年9月30日 +44.89%
39億8300万
2022年12月31日 +108.99%
83億2400万
2023年3月31日 +15.11%
95億8200万
2023年6月30日 -51.28%
46億6800万
2023年9月30日 +119.26%
102億3500万
2023年12月31日 +17.44%
120億2000万
2024年3月31日 +62.07%
194億8100万
2024年6月30日 -69.33%
59億7400万
2024年9月30日 -17.48%
49億3000万
2024年12月31日 +122.07%
109億4800万
2025年3月31日 -4.69%
104億3500万
2025年6月30日 -67.95%
33億4400万
2025年9月30日 +182.45%
94億4500万
2025年12月31日 +81.5%
171億4300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
2025/06/24 13:02
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 13:02
#3 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
株式の売却により倉敷機械㈱及びその子会社である台湾倉敷機械股份有限公司、クラキアメリカコーポレーションが連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに倉敷機械㈱株式の売却価額と売却による収入は次のとおりであります。
流動資産6,140百万円
固定負債△689
その他の包括利益累計額△535
株式売却に伴う付随費用174
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
出資持分の譲渡により広州倉敷化工製品有限公司が連結子会社でなくなったことに伴う譲渡時の資産及び負債の内訳並びに広州倉敷化工製品有限公司の売却価額と売却による支出は次のとおりであります。
2025/06/24 13:02

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