倉敷紡績(3106)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -20億6300万
- 2010年9月30日
- -2億5700万
- 2010年12月31日
- 13億7500万
- 2011年3月31日 +29.67%
- 17億8300万
- 2011年6月30日 -9.14%
- 16億2000万
- 2011年9月30日 +5.43%
- 17億800万
- 2011年12月31日 -89.75%
- 1億7500万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 29億3000万
- 2012年6月30日
- -6億9700万
- 2012年9月30日 -14.49%
- -7億9800万
- 2012年12月31日
- 13億9800万
- 2013年3月31日 +405.79%
- 70億7100万
- 2013年6月30日 -78.73%
- 15億400万
- 2013年9月30日 +61.17%
- 24億2400万
- 2013年12月31日 +40.22%
- 33億9900万
- 2014年3月31日 +11.27%
- 37億8200万
- 2014年6月30日 -62.56%
- 14億1600万
- 2014年9月30日 +46.96%
- 20億8100万
- 2014年12月31日 +142.72%
- 50億5100万
- 2015年3月31日 +79.96%
- 90億9000万
- 2015年6月30日 -76.66%
- 21億2200万
- 2015年9月30日
- -4億1400万
- 2015年12月31日
- -4億1200万
- 2016年3月31日 -999.99%
- -51億4800万
- 2016年6月30日
- -18億8400万
- 2016年9月30日
- 2億2600万
- 2016年12月31日 +999.99%
- 73億8700万
- 2017年3月31日 +24.98%
- 92億3200万
- 2017年6月30日 -69.24%
- 28億4000万
- 2017年9月30日 +34.37%
- 38億1600万
- 2017年12月31日 +121.36%
- 84億4700万
- 2018年3月31日 -14.21%
- 72億4700万
- 2018年6月30日
- -1億9500万
- 2018年9月30日
- 9億800万
- 2018年12月31日
- -25億2200万
- 2019年3月31日
- -6億3100万
- 2019年6月30日
- -2億7800万
- 2019年9月30日
- 21億5000万
- 2019年12月31日 +108.05%
- 44億7300万
- 2020年3月31日
- -3億9800万
- 2020年6月30日
- 5300万
- 2020年9月30日 +999.99%
- 7億4300万
- 2020年12月31日 +264.33%
- 27億700万
- 2021年3月31日 +106.43%
- 55億8800万
- 2021年6月30日 -91.75%
- 4億6100万
- 2021年9月30日 +340.35%
- 20億3000万
- 2021年12月31日 +69.01%
- 34億3100万
- 2022年3月31日 +54.82%
- 53億1200万
- 2022年6月30日 -48.25%
- 27億4900万
- 2022年9月30日 +44.89%
- 39億8300万
- 2022年12月31日 +108.99%
- 83億2400万
- 2023年3月31日 +15.11%
- 95億8200万
- 2023年6月30日 -51.28%
- 46億6800万
- 2023年9月30日 +119.26%
- 102億3500万
- 2023年12月31日 +17.44%
- 120億2000万
- 2024年3月31日 +62.07%
- 194億8100万
- 2024年6月30日 -69.33%
- 59億7400万
- 2024年9月30日 -17.48%
- 49億3000万
- 2024年12月31日 +122.07%
- 109億4800万
- 2025年3月31日 -4.69%
- 104億3500万
- 2025年6月30日 -67.95%
- 33億4400万
- 2025年9月30日 +182.45%
- 94億4500万
- 2025年12月31日 +81.5%
- 171億4300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/24 13:02
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/24 13:02
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。 - #3 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の売却により倉敷機械㈱及びその子会社である台湾倉敷機械股份有限公司、クラキアメリカコーポレーションが連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに倉敷機械㈱株式の売却価額と売却による収入は次のとおりであります。2025/06/24 13:02
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)流動資産 6,140 百万円 固定負債 △689 その他の包括利益累計額 △535 株式売却に伴う付随費用 174
出資持分の譲渡により広州倉敷化工製品有限公司が連結子会社でなくなったことに伴う譲渡時の資産及び負債の内訳並びに広州倉敷化工製品有限公司の売却価額と売却による支出は次のとおりであります。