- 3106
- 2026/09/10
- 時価
- 1827億円
- PER 予
- 11.49倍
- 2010年以降
- 5.76-59.79倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.25倍
- 2010年以降
- 0.31-1.29倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.08%
- ROE 予
- 10.92%
- ROA 予
- 7.14%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
倉敷紡績(3106)の仕掛品の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 67億1100万
- 2010年3月31日 -15.47%
- 56億7300万
- 2011年3月31日 +24.54%
- 70億6500万
- 2012年3月31日 -5.68%
- 66億6400万
- 2013年3月31日 -0.35%
- 66億4100万
- 2014年3月31日 +11.58%
- 74億1000万
- 2015年3月31日 +15.78%
- 85億7900万
- 2016年3月31日 -6.7%
- 80億400万
- 2017年3月31日 +11.22%
- 89億200万
- 2018年3月31日 -29.82%
- 62億4700万
- 2019年3月31日 +17.26%
- 73億2500万
- 2020年3月31日 -5.72%
- 69億600万
- 2021年3月31日 +5.84%
- 73億900万
- 2022年3月31日 +3.8%
- 75億8700万
- 2023年3月31日 +29.18%
- 98億100万
- 2024年3月31日 -33.63%
- 65億500万
- 2025年3月31日 +18.54%
- 77億1100万
- 2026年3月31日 -15.63%
- 65億600万
個別
- 2008年3月31日
- 44億7800万
- 2009年3月31日 -16.46%
- 37億4100万
- 2010年3月31日 -25.1%
- 28億200万
- 2011年3月31日 +30.73%
- 36億6300万
- 2012年3月31日 -7.29%
- 33億9600万
- 2013年3月31日 -7.27%
- 31億4900万
- 2014年3月31日 -4.89%
- 29億9500万
- 2015年3月31日 +24.44%
- 37億2700万
- 2016年3月31日 +7%
- 39億8800万
- 2017年3月31日 +42.03%
- 56億6400万
- 2018年3月31日 -56.13%
- 24億8500万
- 2019年3月31日 +11.99%
- 27億8300万
- 2020年3月31日 -7.4%
- 25億7700万
- 2021年3月31日 -2.56%
- 25億1100万
- 2022年3月31日 -7.05%
- 23億3400万
- 2023年3月31日 +46.06%
- 34億900万
- 2024年3月31日 -7.22%
- 31億6300万
- 2025年3月31日 +26.4%
- 39億9800万
- 2026年3月31日 -16.06%
- 33億5600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ②環境メカトロニクス事業2026/06/25 13:02
環境メカトロニクス事業のうち、エンジニアリングにおいては、主に環境・エネルギー関連の各種プラント等の工事契約を締結しております。当該契約については、義務の履行により資産(仕掛品)が創出され又は増価し、資産の創出又は増価につれて顧客が当該資産を支配することから、一定の期間にわたり履行義務が充足されると判断し、履行義務の充足に係る進捗度に基づき収益を認識しております。ただし、工期がごく短いなど重要性の乏しい工事については、完全に履行義務を充足した時点で収益を認識しております。進捗度の測定は、各報告期間の期末日までに発生した工事原価が、予想される工事原価の合計に占める割合に基づいて行っております。
ライフサイエンス・テクノロジーにおいては、主にバイオ関連製品、ロボットビジョン、自動化装置の製造・販売を行っており、エレクトロニクスにおいては、主に色彩・生産管理等に関する情報システム及び検査・計測システムの製造及び販売を行っております。このような製品の販売については、製品の支配が顧客に移転したとき、すなわち、顧客が当該製品を検収した時点で、顧客に製品の法的所有権、物理的占有、製品の所有に伴う重大なリスク及び経済価値が移転し、顧客から支払を受ける権利を得るため、その時点で収益を認識しております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)環境メカトロニクス事業2026/06/25 13:02
環境メカトロニクス事業のうち、エンジニアリングにおいては、主に環境・エネルギー関連の各種プラント等の工事契約を締結しております。当該契約については、義務の履行により資産(仕掛品)が創出され又は増価し、資産の創出又は増価につれて顧客が当該資産を支配することから、一定の期間にわたり履行義務が充足されると判断し、履行義務の充足に係る進捗度に基づき収益を認識しております。ただし、工期がごく短いなど重要性の乏しい工事については、完全に履行義務を充足した時点で収益を認識しております。進捗度の測定は、各報告期間の期末日までに発生した工事原価が、予想される工事原価の合計に占める割合に基づいて行っております。
ライフサイエンス・テクノロジーにおいては、主にバイオ関連製品、ロボットビジョン、自動化装置の製造及び販売を行っており、エレクトロニクスにおいては、主に色彩・生産管理等に関する情報システム及び検査・計測システムの製造及び販売を行っております。このような製品の販売については、製品の支配が顧客に移転したとき、すなわち、顧客が当該製品を検収した時点で、顧客に製品の法的所有権、物理的占有、製品の所有に伴う重大なリスク及び経済価値が移転し、顧客から支払いを受ける権利を得るため、その時点で収益を認識しております。