有価証券報告書-第115期(2025/04/01-2026/03/31)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度におきまして独立掲記しておりました「営業外収益」の「訴訟関連受取金」は、当連結会計年度において発生しておりません。そのため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた154百万円は「訴訟関連受取金」に表示していた133百万円を含め「その他」287百万円として組替えております。
前連結会計年度におきまして独立掲記しておりました「営業外費用」の「支払補償費」「自己株式取得費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、「固定資産圧縮損」は当連結会計年度において発生していないため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。また、前連結会計年度におきまして「営業外費用」の「その他」に含めておりました「固定資産除売却損」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。これらの表示方法を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた215百万円は「固定資産圧縮損」に表示していた7百万円、「支払補償費」に表示していた85百万円、「自己株式取得費用」に表示していた132百万円を含め、「その他」375百万円、「固定資産除売却損」66百万円として組替えております。
前連結会計年度におきまして独立掲記しておりました「特別利益」の「投資有価証券売却益」は、当連結会計年度において発生しておりません。そのため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」の「投資有価証券売却益」に表示していた0百万円は、「その他」0百万円として組替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度におきまして独立掲記しておりました「営業外収益」の「訴訟関連受取金」は、当連結会計年度において発生しておりません。そのため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた154百万円は「訴訟関連受取金」に表示していた133百万円を含め「その他」287百万円として組替えております。
前連結会計年度におきまして独立掲記しておりました「営業外費用」の「支払補償費」「自己株式取得費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、「固定資産圧縮損」は当連結会計年度において発生していないため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。また、前連結会計年度におきまして「営業外費用」の「その他」に含めておりました「固定資産除売却損」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。これらの表示方法を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた215百万円は「固定資産圧縮損」に表示していた7百万円、「支払補償費」に表示していた85百万円、「自己株式取得費用」に表示していた132百万円を含め、「その他」375百万円、「固定資産除売却損」66百万円として組替えております。
前連結会計年度におきまして独立掲記しておりました「特別利益」の「投資有価証券売却益」は、当連結会計年度において発生しておりません。そのため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」の「投資有価証券売却益」に表示していた0百万円は、「その他」0百万円として組替えております。