建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を含む)…定額法
建物以外………………………定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～47年
機械及び装置 5～7年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 13:31

#2 固定資産廃棄損の注記

※4 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物他	0百万円	0百万円
機械装置	6	1

2016/06/29 13:31

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
原材料	139	48
建物及び構築物、機械装置および土地	19,102	19,191
計	19,619	19,318

担保付債務は、次のとおりであります。

2016/06/29 13:31

#4 減損損失に関する注記（連結）

※6 減損損失当社グループは、事業用の資産については継続的に損益を把握している管理会計の区分に基づき、工場別・製品別等の単位によりグルーピングしております。また、遊休資産等については個別に取り扱っております。前連結会計年度において、兵庫県加古川市の加古川工場の設備他について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,531百万円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は、土地1,264百万円及び建物他266百万円であります。主な資産グループは以下のとおりであります。

e>※6 減損損失
当社グループは、事業用の資産については継続的に損益を把握している管理会計の区分に基づき、工場別・製品別等の単位によりグルーピングしております。また、遊休資産等については個別に取り扱っております。

2016/06/29 13:31

#5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(賃貸等不動産関係)
当社及び一部の連結子会社では、兵庫県や岐阜県その他の地域において、賃貸収益を得ることを目的として賃貸土地や賃貸建物を所有しております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は1,006百万円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は1,014百万円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。

2016/06/29 13:31

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社
建物(建物附属設備を含む)……定額法
建物以外……………………………定率法
当社以外の連結子会社
……主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～47年
機械装置及び運搬具 2～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
……主として定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 13:31