建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物・構築物(平成28年4月1日以降取得分)…………定額法
上記以外…………定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～47年
機械及び装置 5～7年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/28 13:43

#2 固定資産廃棄損の注記

※5 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物他機械装置他	-百万円10	9百万円1

2018/06/28 13:43

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
原材料	6	-
建物及び構築物、機械装置および土地	19,004	18,996
計	19,122	19,025

担保付債務は、次のとおりであります。

2018/06/28 13:43

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額の主なものは、加古川工場の設備(機械装置116百万円、工具器具備品23百万円、土地116百万円)及び、本社ビル移転に伴う増加(建物79百万円、工具器具備品29百万円)であります。

2018/06/28 13:43

#5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(賃貸等不動産関係)
当社及び一部の連結子会社では、兵庫県や岐阜県その他の地域において、賃貸収益を得ることを目的として賃貸土地や賃貸建物を所有しております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は1,019百万円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は1,015百万円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。

2018/06/28 13:43

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社
建物・構築物(平成28年4月1日以降取得分)…………定額法
上記以外…………定率法
当社以外の連結子会社
……主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～47年
機械装置及び運搬具 2～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
……主として定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/28 13:43