固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2)有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報

2014/06/23 9:29

#2 リース取引関係、財務諸表（連結）

	前事業年度(平成25年3月25日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
有形固定資産(その他)	3,567	3,567	-
ソフトウェア	-	-	-

	当事業年度(平成26年3月25日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
有形固定資産(その他)	-	-	-
ソフトウェア	-	-	-

(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。

2014/06/23 9:29

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(平成25年3月25日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
有形固定資産(その他)	10,630	10,630	-
ソフトウェア	-	-	-

	当連結会計年度(平成26年3月25日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
有形固定資産(その他)	-	-	-
ソフトウェア	-	-	-

(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。

2014/06/23 9:29

#4 事業用土地の再評価に関する注記（連結）

再評価の方法
土地の再評価に関する法律施行令(平成10年3月31日公布政令第119号)第2条第3号に定める固定資産税評価額に基づいて合理的な調整を行って算定しています。
再評価を行った年月日 平成13年3月25日

2014/06/23 9:29

#5 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）

5.企業結合日(みなし取得日)に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳

流動資産	508,453千円
固定資産	105,982
資産合計	614,435

6.企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法
売上高 1,322,469千円

2014/06/23 9:29

#6 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く。) 定率法
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～47年
無形固定資産(リース資産を除く。) 定額法
(ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)
長期前払費用(リース資産を除く。) 定額法
(2)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/23 9:29

#7 固定資産除売却損の注記（連結）

固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度 (自 平成24年3月26日 至 平成25年3月25日)		当連結会計年度 (自 平成25年3月26日 至 平成26年3月25日)
建物及び構築物	1,996千円		2,089千円
その他	76		31
計	2,072		2,121

2014/06/23 9:29

#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2014/06/23 9:29

#9 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

株式の取得により新たにJ.P.BOSCO CO.,LTD.を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにJ.P.BOSCO CO.,LTD.株式の取得価額とJ.P.BOSCO CO.,LTD.取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。

流動資産	508,453	千円
固定資産	105,982
のれん	163,064

2014/06/23 9:29

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く。)
主として定率法(ただし、当社および国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～47年
機械装置及び運搬具 3～7年
② 無形固定資産(のれんを除く。)
定額法(ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/23 9:29