#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
2017/06/22 9:15
#2 事業用土地の再評価に関する注記（連結）: 再評価の方法
土地の再評価に関する法律施行令(平成10年3月31日公布政令第119号)第2条第3号に定める固定資産税評価額に基づいて合理的な調整を行って算定しています。
再評価を行った年月日平成13年3月25日
2017/06/22 9:15
#3 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く。) 定率法
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～47年
無形固定資産(リース資産を除く。) 定額法
(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)
(2)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/22 9:15
#4 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

2017/06/22 9:15
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く。)
主として定率法(ただし、当社および国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～47年
機械装置及び運搬具 3～7年
② 無形固定資産(のれんを除く。)
定額法(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/22 9:15