構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く。) 定率法
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～47年
無形固定資産(リース資産を除く。) 定額法
(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)
(2)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/22 9:13

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年3月26日至 平成29年3月25日)	当連結会計年度(自 平成29年3月26日至 平成30年3月25日)
建物及び構築物	-千円	13,064千円
その他	-	25

2018/06/22 9:13

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保差入資産

	前連結会計年度(平成29年3月25日)	当連結会計年度(平成30年3月25日)
建物及び構築物	206,743千円 (206,743千円)	195,137千円 (195,137千円)
土地	1,702,657 (1,702,657 )	1,702,657 (1,702,657 )

上記の担保資産に対する債務

2018/06/22 9:13

#4 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期減少額のうち主なものは以下のとおりであります。
建設仮勘定 建物、構築物、工具、器具及び備品への振替 11,077千円
3.「当期首残高」および「当期末残高」欄の[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。

2018/06/22 9:13

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く。)
主として定率法(ただし、当社および国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～47年
機械装置及び運搬具 3～7年
② 無形固定資産(のれんを除く。)
定額法(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/22 9:13