構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く。) 定率法
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～47年
無形固定資産(リース資産を除く。) 定額法
(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)
(2)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/21 13:45

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年3月26日至 2018年3月25日)	当連結会計年度(自 2018年3月26日至 2019年3月25日)
建物及び構築物	13,064千円	-千円
機械装置及び運搬具	-	1,742

2019/06/21 13:45

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保差入資産

	前連結会計年度(2018年3月25日)	当連結会計年度(2019年3月25日)
建物及び構築物	195,137千円 (195,137千円)	213,508千円 (213,508千円)
土地	1,702,657 (1,702,657 )	1,702,657 (1,702,657 )

上記の担保資産に対する債務

2019/06/21 13:45

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く。)
主として定率法(ただし、当社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/06/21 13:45

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く。) 定率法
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/06/21 13:45

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く。)
主として定率法(ただし、当社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～47年
機械装置及び運搬具 3～7年
② 無形固定資産(のれんを除く。)
定額法(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/21 13:45