#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産定率法
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～47年
無形固定資産定額法
(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)2020/06/19 13:12
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 建物工場レイアウト変更 44,726千円
ソフトウエア自社利用ソフトウエアへの投資 31,065千円
2.当期減少額のうち主なものは以下のとおりであります。建設仮勘定建物への振替 44,726千円
2020/06/19 13:12
#3 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: (連結貸借対照表)
前連結会計年度において、無形固定資産の「その他」に含めていた「ソフトウエア」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より、区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、無形固定資産の「その他」に表示していた3,395千円は、「ソフトウエア」2,746千円、「その他」648千円として組み替えております。
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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ② 無形固定資産(のれんを除く。)
定額法(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)
(3)重要な引当金の計上基準
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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 無形固定資産定額法
(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)
5 外貨建の資産、負債の本邦通貨への換算基準
2020/06/19 13:12
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
主として定率法(ただし、当社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～47年
機械装置及び運搬具 3～7年
② 無形固定資産(のれんを除く。)
定額法(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)2020/06/19 13:12