#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産定率法
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～47年
無形固定資産定額法
(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)2021/06/22 12:59
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 工具、器具及び備品システム関連設備等への投資 27,203千円
ソフトウエア自社利用ソフトウエアへの投資 1,704千円
2.当期減少額のうち主なものは以下のとおりであります。建設仮勘定工具、器具及び備品への振替 27,203千円
2021/06/22 12:59
#3 減損損失に関する注記（連結）: 工具、器具及び備品 31,031千円
ソフトウエア 24,627千円
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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ② 無形固定資産(のれんを除く。)
定額法(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)
(3)重要な引当金の計上基準
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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 無形固定資産定額法
(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)
5 外貨建の資産、負債の本邦通貨への換算基準
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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
主として定率法(ただし、当社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～47年
機械装置及び運搬具 3～7年
② 無形固定資産(のれんを除く。)
定額法(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)2021/06/22 12:59