構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産 定率法
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～47年
無形固定資産 定額法
(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)2020/06/19 13:12

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保差入資産

	前連結会計年度(2019年3月25日)	当連結会計年度(2020年3月25日)
建物及び構築物	213,508千円 (213,508千円)	235,695千円 (235,695千円)
土地	1,702,657 (1,702,657 )	1,702,657 (1,702,657 )

上記の担保資産に対する債務

2020/06/19 13:12

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産
主として定率法(ただし、当社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2020/06/19 13:12

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産 定率法
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2020/06/19 13:12

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
主として定率法(ただし、当社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～47年
機械装置及び運搬具 3～7年
② 無形固定資産(のれんを除く。)
定額法(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)2020/06/19 13:12