繰延ヘッジ損益、持分法の適用範囲の変動、退職給付費用他1件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
2009年3月
- 繰延ヘッジ損益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億100万
- 退職給付費用
- 6億3800万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 日本
- -
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 繰延ヘッジ損益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 8億8100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 日本
- 188億6600万
2014年3月
- 繰延ヘッジ損益
- -200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 7億9800万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 日本
- 168億8800万
2015年3月
- 繰延ヘッジ損益
- 100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 9億3400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 日本
- 143億3600万
2016年3月
- 繰延ヘッジ損益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 8億9600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 日本
- 151億4100万
2017年3月
- 繰延ヘッジ損益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 11億700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 日本
- 211億300万
2018年3月
- 繰延ヘッジ損益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 11億3600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 日本
- 289億4700万