3116 トヨタ紡織

時価

4008億円

PER 予

8.11倍

2010年以降

6.48-131.72倍
（2010-2024年）

0.85倍

2010年以降

0.61-2.6倍
（2010-2024年）

4.03%

ROE 予

10.47%

ROA 予

4.17%

会計方針の変更を反映した当期首残高、会計方針の変更による累積的影響額、固定資産計他1件

【期間】

通期

年度	会計方針の変更を反映した当期首残高		会計方針の変更による累積的影響額		固定資産計		持分法の適用範囲の変動
2008/03	-		-		2119億		-
2009/03	-		-		2189億	+3.3%	101百万
2010/03	-		-		2269億	+3.6%	-
2011/03	-		-		2253億	-0.7%	-
2012/03	-		-		2256億	+0.1%	-
2013/03	2207億		-		2447億	+8.5%	-
2014/03	2489億	+12.7%	-2.14億		2687億	+9.8%	-
2015/03	-		-		2862億	+6.5%	-
2016/03	-		-		2729億	-4.7%	-
2017/03	-		-		2559億	-6.2%	-
2018/03	-		-		2633億	+2.9%	-
2019/03	-		-		2821億	+7.1%	-
2020/03	-		-		2204億	-21.9%	-
2021/03	1768億	-29%	40.2億	黒転	2290億	+3.9%	-
2022/03	-		-		2288億	-0.1%	-
2023/03	-		-		2305億	+0.8%	-
2024/03	-		-		-		-

2008年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
固定資産計: 2119億3800万
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
固定資産計: 2188億9500万
持分法の適用範囲の変動: 1億100万

2010年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
固定資産計: 2268億6400万
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
固定資産計: 2252億9400万
持分法の適用範囲の変動: -

2012年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
固定資産計: 2256億200万
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: 2207億4000万
会計方針の変更による累積的影響額: -
固定資産計: 2446億7300万
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: 2488億6700万
会計方針の変更による累積的影響額: -2億1400万
固定資産計: 2687億3000万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
固定資産計: 2862億400万
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
固定資産計: 2728億5300万
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
固定資産計: 2558億8800万
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
固定資産計: 2633億1000万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
固定資産計: 2820億9900万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
固定資産計: 2204億4500万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: 1767億7700万
会計方針の変更による累積的影響額: 40億1500万
固定資産計: 2290億
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
固定資産計: 2287億6900万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
固定資産計: 2305億2000万
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
固定資産計: -
持分法の適用範囲の変動: -