3116 トヨタ紡織

時価

4017億円

PER 予

8.13倍

2010年以降

6.48-131.72倍
（2010-2024年）

0.85倍

2010年以降

0.61-2.6倍
（2010-2024年）

4.02%

ROE 予

10.47%

ROA 予

4.17%

固定資産圧縮積立金の取崩、配当金、役員退職慰労引当金他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	固定資産圧縮積立金の取崩	配当金	役員退職慰労引当金	仕入債務の増減額（△は減少）	売却目的で保有する処分グループを売却コスト控除後の公正価値で測定したことにより認識した損失（IFRS）	従業員数 - 日本	工具
2008/03	-55百万	-	807百万	76.6億	-	-	129億
2009/03	-66百万赤拡	-	688百万 -14.7%	-664億赤転	-	-	125億 -3.2%
2010/03	-63百万赤縮	-	917百万 +33.3%	605億黒転	-	-	122億 -1.8%
2011/03	-90百万赤拡	-	997百万 +8.7%	-351億赤転	-	-	113億 -7.3%
2012/03	-54百万赤縮	-	860百万 -13.7%	468億黒転	-	-	114億 +0.7%
2013/03	-110百万赤拡	-	598百万 -30.5%	-286億赤転	-	-	110億 -3.9%
2014/03	-	-	496百万 -17.1%	60.2億黒転	-	-	127億 +16%
2015/03	-	-	464百万 -6.5%	-39.3億赤転	-	-	134億 +5.5%
2016/03	-	-	311百万 -33%	161億黒転	-	-	120億 -10.5%
2017/03	-	-	298百万 -4.2%	95.2億 -40.7%	-	-	126億 +4.7%
2018/03	-	-171億	268百万 -10.1%	104億 +9.6%	-	-	128億 +1.9%
2019/03	-	-186億赤拡	245百万 -8.6%	4.33億 -95.9%	-	13,380	124億 -3.2%
2020/03	-	-151億赤縮	-	-	-	13,703 +2.41%	61.9億 -50.2%
2021/03	-	-116億赤縮	-	-	-	13,814 +0.81%	61.5億 -0.5%
2022/03	-	-195億赤拡	-	-	-	13,537 -2.01%	51.8億 -15.9%
2023/03	-	-213億赤拡	-	-	-	13,420 -0.86%	47.9億 -7.5%
2024/03	-	-225億赤拡	-	-	60.6億	14,708 +9.6%	48.4億 +1%

2008年3月

固定資産圧縮積立金の取崩: -5500万
配当金: -
役員退職慰労引当金: 8億700万
仕入債務の増減額（△は減少）: 76億5900万
売却目的で保有する処分グループを売却コスト控除後の公正価値で測定したことにより認識した損失（IFRS）: -
従業員数 - 日本: -
工具: 128億8900万

2009年3月

固定資産圧縮積立金の取崩: -6600万
配当金: -
役員退職慰労引当金: 6億8800万
仕入債務の増減額（△は減少）: -663億5900万
売却目的で保有する処分グループを売却コスト控除後の公正価値で測定したことにより認識した損失（IFRS）: -
従業員数 - 日本: -
工具: 124億7300万

2010年3月

固定資産圧縮積立金の取崩: -6300万
配当金: -
役員退職慰労引当金: 9億1700万
仕入債務の増減額（△は減少）: 604億7600万
売却目的で保有する処分グループを売却コスト控除後の公正価値で測定したことにより認識した損失（IFRS）: -
従業員数 - 日本: -
工具: 122億4300万

2011年3月

固定資産圧縮積立金の取崩: -9000万
配当金: -
役員退職慰労引当金: 9億9700万
仕入債務の増減額（△は減少）: -351億3100万
売却目的で保有する処分グループを売却コスト控除後の公正価値で測定したことにより認識した損失（IFRS）: -
従業員数 - 日本: -
工具: 113億4800万

2012年3月

固定資産圧縮積立金の取崩: -5400万
配当金: -
役員退職慰労引当金: 8億6000万
仕入債務の増減額（△は減少）: 468億1800万
売却目的で保有する処分グループを売却コスト控除後の公正価値で測定したことにより認識した損失（IFRS）: -
従業員数 - 日本: -
工具: 114億2800万

2013年3月

固定資産圧縮積立金の取崩: -1億1000万
配当金: -
役員退職慰労引当金: 5億9800万
仕入債務の増減額（△は減少）: -286億1300万
売却目的で保有する処分グループを売却コスト控除後の公正価値で測定したことにより認識した損失（IFRS）: -
従業員数 - 日本: -
工具: 109億8100万

2014年3月

固定資産圧縮積立金の取崩: -
配当金: -
役員退職慰労引当金: 4億9600万
仕入債務の増減額（△は減少）: 60億1700万
売却目的で保有する処分グループを売却コスト控除後の公正価値で測定したことにより認識した損失（IFRS）: -
従業員数 - 日本: -
工具: 127億3900万

2015年3月

固定資産圧縮積立金の取崩: -
配当金: -
役員退職慰労引当金: 4億6400万
仕入債務の増減額（△は減少）: -39億2600万
売却目的で保有する処分グループを売却コスト控除後の公正価値で測定したことにより認識した損失（IFRS）: -
従業員数 - 日本: -
工具: 134億3700万

2016年3月

固定資産圧縮積立金の取崩: -
配当金: -
役員退職慰労引当金: 3億1100万
仕入債務の増減額（△は減少）: 160億6100万
売却目的で保有する処分グループを売却コスト控除後の公正価値で測定したことにより認識した損失（IFRS）: -
従業員数 - 日本: -
工具: 120億2400万

2017年3月

固定資産圧縮積立金の取崩: -
配当金: -
役員退職慰労引当金: 2億9800万
仕入債務の増減額（△は減少）: 95億2200万
売却目的で保有する処分グループを売却コスト控除後の公正価値で測定したことにより認識した損失（IFRS）: -
従業員数 - 日本: -
工具: 125億8600万

2018年3月

固定資産圧縮積立金の取崩: -
配当金: -171億2900万
役員退職慰労引当金: 2億6800万
仕入債務の増減額（△は減少）: 104億3600万
売却目的で保有する処分グループを売却コスト控除後の公正価値で測定したことにより認識した損失（IFRS）: -
従業員数 - 日本: -
工具: 128億2800万

2019年3月

固定資産圧縮積立金の取崩: -
配当金: -186億1700万
役員退職慰労引当金: 2億4500万
仕入債務の増減額（△は減少）: 4億3300万
売却目的で保有する処分グループを売却コスト控除後の公正価値で測定したことにより認識した損失（IFRS）: -
従業員数 - 日本: 13,380
工具: 124億1400万

2020年3月

固定資産圧縮積立金の取崩: -
配当金: -150億5000万
役員退職慰労引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -
売却目的で保有する処分グループを売却コスト控除後の公正価値で測定したことにより認識した損失（IFRS）: -
従業員数 - 日本: 13,703
工具: 61億8500万

2021年3月

固定資産圧縮積立金の取崩: -
配当金: -116億500万
役員退職慰労引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -
売却目的で保有する処分グループを売却コスト控除後の公正価値で測定したことにより認識した損失（IFRS）: -
従業員数 - 日本: 13,814
工具: 61億5100万

2022年3月

固定資産圧縮積立金の取崩: -
配当金: -195億4200万
役員退職慰労引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -
売却目的で保有する処分グループを売却コスト控除後の公正価値で測定したことにより認識した損失（IFRS）: -
従業員数 - 日本: 13,537
工具: 51億7500万

2023年3月

固定資産圧縮積立金の取崩: -
配当金: -213億4000万
役員退職慰労引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -
売却目的で保有する処分グループを売却コスト控除後の公正価値で測定したことにより認識した損失（IFRS）: -
従業員数 - 日本: 13,420
工具: 47億8800万

2024年3月

固定資産圧縮積立金の取崩: -
配当金: -225億700万
役員退職慰労引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -
売却目的で保有する処分グループを売却コスト控除後の公正価値で測定したことにより認識した損失（IFRS）: 60億6300万
従業員数 - 日本: 14,708
工具: 48億3600万