建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、一部の資産及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物 17～47年
構築物 10～30年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 12:02

#2 固定資産処分損に関する注記

(前連結会計年度)
建物及び構築物、機械装置及び運搬具等の除売却損であります。
(当連結会計年度)

2015/06/29 12:02

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次の通りであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
土地	831百万円	829百万円
建物及び構築物	116	110
合計	948	940

担保付債務は、次の通りであります。

2015/06/29 12:02

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

用途	種類	場所
繊維製品販売	建物等	千葉県船橋市
賃貸用資産	土地	静岡県駿東郡
		大分県大分市
ボウリング場設備	建物等	愛媛県四国中央市
遊休	土地	静岡県駿東郡
		静岡県富士市
		香川県豊浜市
		群馬県佐波郡

(減損損失を認識するに至った経緯)
繊維製品販売については、当該店舗の撤退により、減損損失を認識しました。

2015/06/29 12:02

#5 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1)当該資産除去債務の概要
建物及び土地の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2)当該資産除去債務の金額の算定方法

2015/06/29 12:02

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は主として定率法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、一部の資産及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物 14～47年
機械装置 7～9年
②無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 12:02