富士紡 HD(3104)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 6億6500万
- 2009年3月31日 -8.57%
- 6億800万
- 2010年3月31日 +31.74%
- 8億100万
- 2011年3月31日 +3.5%
- 8億2900万
- 2012年3月31日 -16.65%
- 6億9100万
- 2013年3月31日 -13.31%
- 5億9900万
- 2014年3月31日 -15.19%
- 5億800万
- 2015年3月31日 -8.27%
- 4億6600万
- 2016年3月31日 -6.65%
- 4億3500万
- 2017年3月31日 -2.3%
- 4億2500万
- 2018年3月31日 +1.65%
- 4億3200万
- 2019年3月31日 -18.98%
- 3億5000万
- 2020年3月31日 -16.29%
- 2億9300万
- 2021年3月31日 -39.93%
- 1億7600万
- 2022年3月31日 +7.39%
- 1億8900万
- 2023年3月31日 +8.99%
- 2億600万
- 2024年3月31日 +15.53%
- 2億3800万
- 2025年3月31日 +0.84%
- 2億4000万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- <リスク><機会>2025/06/25 11:45
当社グループを取り巻く外部環境の変化に応じて、重要なリスクと機会の見直しを適宜行い、戦略に反映させてまいります。機会カテゴリー 気候変動による機会の概要 発現時期 影響度2050年 機会活用に向けた対策 業務プロセスの革新(DX等) 中期~長期 中 ・RPAの導入、IoTを活用した製品評価導入の検討・データ管理基盤の整備による廃棄在庫の低減、適切な生産管理 エネルギー源 低炭素エネルギー社会移行 短期~中期 中 ・再生可能エネルギーの導入、使用拡大・工場建物のZEB(ネットゼロ・エネルギー・ビル)対応・共同配送、顧客直送、船舶輸送推進などの省エネ・低コスト活動 レジリエンス 災害に強い会社づくり 中期 中 ・リスク分散のための新工場建設・変電設備等の設置場所かさ上げ・防水壁の建設
④ 指標と目標 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 主として定率法を採用しております。2025/06/25 11:45
ただし、当社及び国内連結子会社は、一部の資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 固定資産処分損に関する注記(連結)
- (前連結会計年度)2025/06/25 11:45
建物及び構築物、機械装置及び運搬具等の除売却損であります。
(当連結会計年度) - #4 戦略、気候変動への対応(連結)
- <リスク><機会>2025/06/25 11:45
当社グループを取り巻く外部環境の変化に応じて、重要なリスクと機会の見直しを適宜行い、戦略に反映させてまいります。機会カテゴリー 気候変動による機会の概要 発現時期 影響度2050年 機会活用に向けた対策 業務プロセスの革新(DX等) 中期~長期 中 ・RPAの導入、IoTを活用した製品評価導入の検討・データ管理基盤の整備による廃棄在庫の低減、適切な生産管理 エネルギー源 低炭素エネルギー社会移行 短期~中期 中 ・再生可能エネルギーの導入、使用拡大・工場建物のZEB(ネットゼロ・エネルギー・ビル)対応・共同配送、顧客直送、船舶輸送推進などの省エネ・低コスト活動 レジリエンス 災害に強い会社づくり 中期 中 ・リスク分散のための新工場建設・変電設備等の設置場所かさ上げ・防水壁の建設 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/25 11:45
(減損損失を認識するに至った経緯)用途 種類 場所 遊休 土地 静岡県富士市福井県越前市 賃貸用資産 建物等 大阪府柏原市 化学工業品用設備 機械等 山口県柳井市 福井県越前市
賃貸用資産、遊休資産については、保有会社における利用計画がなく、時価も下落しているため、減損損失を認識しました。 - #6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (賃貸等不動産関係)2025/06/25 11:45
当社及び一部の連結子会社では、静岡県その他の地域において、賃貸用の建物等を所有しております。
2024年3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は194百万円(賃貸収益は営業外収益に、賃貸費用は営業外費用に計上)、減損損失は38百万円(特別損失に計上)であります。 - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1)当該資産除去債務の概要2025/06/25 11:45
建物及び土地の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2)当該資産除去債務の金額の算定方法 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2025/06/25 11:45
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。