建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。
ただし、一部の資産及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は次の通りである。
建物 14～47年
構築物 10～30年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2014/06/30 14:37

#2 固定資産処分損に関する注記

(前連結会計年度)
建物及び構築物、機械装置及び運搬具等の廃棄損である。
(当連結会計年度)

2014/06/30 14:37

#3 固定資産売却益の注記（連結）

(前連結会計年度)
建物及び構築物、土地等の売却益である。
(当連結会計年度)

2014/06/30 14:37

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次の通りである。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
土地	9,112百万円	831百万円
建物及び構築物	697	116
機械装置及び運搬具	391	―

担保付債務は、次の通りである。

2014/06/30 14:37

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

用途	種類	場所
電子機器製品製造設備	土地及び建物等	静岡県駿東郡
繊維製品加工設備	土地及び建物等	大分県中津市
		新潟県佐渡市
		愛知県豊川市

(減損損失を認識するに至った経緯)
電子機器製品製造設備、繊維製品加工設備については、当該部門の業績低迷等により、減損損失を認識した。

2014/06/30 14:37

#6 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1)当該資産除去債務の概要
建物及び土地の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等である。
(2)当該資産除去債務の金額の算定方法

2014/06/30 14:37

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は主として定率法を採用している。
ただし、当社及び国内連結子会社は、一部の資産及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は次の通りである。
建物 14～47年
機械装置 5～9年
②無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用している。
ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用している。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2014/06/30 14:37