有価証券報告書-第194期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は主として定率法を採用している。
ただし、当社及び国内連結子会社は、一部の資産及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は次の通りである。
建物 14～47年
機械装置 5～9年
②無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用している。
ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用している。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。