建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物 8～47年
構築物 10～30年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/30 14:50

#2 固定資産処分損に関する注記

(前連結会計年度)
建物及び構築物、機械装置及び運搬具等の除売却損であります。
(当連結会計年度)

2017/06/30 14:50

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次の通りであります。

	前連結会計年度(平成28年3月31日)	当連結会計年度(平成29年3月31日)
土地	829百万円	―
建物及び構築物	105	―
合計	935	―

担保付債務は、次の通りであります。

2017/06/30 14:50

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)

用途	種類	場所
研磨材製品用設備	機械等	静岡県駿東郡小山町
繊維製品用設備	建物等	大阪府柏原市
化学工業品用設備	機械等	山口県柳井市
		福井県越前市

(減損損失を認識するに至った経緯)
賃貸用資産については、保有会社における利用計画がなく、時価も下落しているため、減損損失を認識しました。

2017/06/30 14:50

#5 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1)当該資産除去債務の概要
建物及び土地の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2)当該資産除去債務の金額の算定方法

2017/06/30 14:50

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、一部の資産及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 8～47年
機械装置及び運搬具 7～9年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/30 14:50