日清紡 HD（3105）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -24億400万
2010年9月30日 -150.87%: -60億3100万
2010年12月31日: 8億800万
2011年3月31日 +563.37%: 53億6000万
2011年6月30日 -78.71%: 11億4100万
2011年9月30日: -20億3100万
2011年12月31日 -323.09%: -85億9300万
2012年3月31日: 32億
2012年6月30日 -19.56%: 25億7400万
2012年9月30日: -52億8900万
2012年12月31日: 23億4200万
2013年3月31日 +999.99%: 316億3100万
2013年6月30日 -65.85%: 108億300万
2013年9月30日 +45.83%: 157億5400万
2013年12月31日 +45.77%: 229億6500万
2014年3月31日 +72.4%: 395億9100万
2014年6月30日 -97.52%: 9億8300万
2014年9月30日 +221.57%: 31億6100万
2014年12月31日 +473.77%: 181億3700万
2015年3月31日 +185.28%: 517億4100万
2015年6月30日: -16億5600万
2015年9月30日 -388.47%: -80億8900万
2015年12月31日: -70億7000万
2016年3月31日 -149.48%: -176億3800万
2016年6月30日: -118億6300万
2016年9月30日 -56.88%: -186億1100万
2016年12月31日: -106億4800万
2017年3月31日: -19億9500万
2017年6月30日: 157億2700万
2017年9月30日 +28.23%: 201億6600万
2017年12月31日 +55.8%: 314億1900万
2018年3月31日 +19.17%: 374億4100万
2018年6月30日: -23億7200万
2018年9月30日: -19億3600万
2018年12月31日 -985.8%: -210億2100万
2019年3月31日: 74億4200万
2019年6月30日 -84.45%: 11億5700万
2019年9月30日 -40.1%: 6億9300万
2019年12月31日: -18億8800万
2020年3月31日 -190.78%: -54億9000万
2020年6月30日 -46.45%: -80億4000万
2020年9月30日 -22.11%: -98億1800万
2020年12月31日: -51億6800万
2021年3月31日: 203億7200万
2021年6月30日 +20.61%: 245億7000万
2021年9月30日 -9.36%: 222億7000万
2021年12月31日 +71.15%: 381億1400万
2022年3月31日 -52.26%: 181億9600万
2022年6月30日 +36.37%: 248億1300万
2022年9月30日 +10.33%: 273億7600万
2022年12月31日 -22.77%: 211億4300万
2023年3月31日 -35.71%: 135億9300万
2023年6月30日 +60.6%: 218億3000万
2023年9月30日: -38億6700万
2023年12月31日 -68.68%: -65億2300万
2024年3月31日: 189億600万
2024年6月30日 +36.86%: 258億7500万
2024年9月30日 -81.22%: 48億5900万
2024年12月31日 +431.39%: 258億2000万
2025年3月31日 -79.62%: 52億6300万
2025年6月30日 -94.85%: 2億7100万
2025年9月30日 +999.99%: 90億5600万
2025年12月31日 +177.87%: 251億6400万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額
(単位:百万円)
2026/03/26 16:00
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額
(単位:百万円)
2026/03/26 16:00
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。当該会計方針の変更は遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。
2026/03/26 16:00