日清紡 HD（3105）の包括利益の推移 - 通期

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2011年3月31日: 53億6000万
2012年3月31日 -40.3%: 32億
2013年3月31日 +888.47%: 316億3100万
2014年3月31日 +25.17%: 395億9100万
2015年3月31日 +30.69%: 517億4100万
2016年3月31日: -176億3800万
2017年3月31日: -19億9500万
2018年3月31日: 374億4100万
2018年12月31日: -210億2100万
2019年12月31日: -18億8800万
2020年12月31日 -173.73%: -51億6800万
2021年12月31日: 381億1400万
2022年12月31日 -44.53%: 211億4300万
2023年12月31日: -65億2300万
2024年12月31日: 258億2000万
2025年12月31日 -2.54%: 251億6400万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額
(単位:百万円)
2026/03/26 16:00
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額
(単位:百万円)
2026/03/26 16:00
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。当該会計方針の変更は遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。
2026/03/26 16:00