#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定額法によっています。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3年～50年
構築物 2年～60年
機械及び装置 4年～17年
② 無形固定資産
定額法によっています。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法によっています。2021/04/08 16:00
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ② 無形固定資産の減価償却の方法は定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2年～10年)に基づく定額法によっています。
(3) 重要な引当金の計上基準
2021/04/08 16:00
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: ② 無形固定資産
定額法によっています。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法によっています。
(5) 引当金の計上基準
2021/04/08 16:00
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産の減価償却の方法は定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 2年～60年
機械装置及び運搬具 2年～20年
② 無形固定資産の減価償却の方法は定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2年～10年)に基づく定額法によっています。2021/04/08 16:00