- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
(2)有形固定資産
有形固定資産の連結合計に占める「本邦(日本)」の割合が90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
2016/02/25 13:07- #2 事業構造改善費用の注記
※4 事業構造改善費用の内容は次のとおりであります。
| 前連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日) | 当連結会計年度(自 平成26年12月1日至 平成27年11月30日) |
| 固定資産除却損 | 191百万円 | 136百万円 |
| 減損損失 | - | 929 |
(減損損失)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
- #3 固定資産の減価償却の方法
4 固定資産の減価償却の方法
A 有形固定資産
2016/02/25 13:07- #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）
※1 有形固定資産から直接控除した減価償却累計額
2016/02/25 13:07- #5 有形固定資産等明細表（連結）
【有形固定資産等明細表】
(百万円)
2016/02/25 13:07- #6 業績等の概要
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度の投資活動による資金の支出は、前連結会計年度に比べ、固定資産の取得の減少等により1,736百万円減少して2,324百万円となりました。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2016/02/25 13:07- #7 移転補償金の注記
※3 固定資産の収用に伴う既存施設の移転補償等であります。
2016/02/25 13:07- #8 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
| 前連結会計年度(平成26年11月30日) | | 当連結会計年度(平成27年11月30日) |
| 繰延税金資産の純額 | 1,180 | | 1,239 |
| 固定資産 | | | |
| 繰延税金資産 | | | |
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
- #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
流動資産は、前連結会計年度に比べ、現金及び預金やたな卸資産の減少等により、1,515百万円減少し、65,366百万円となりました。
固定資産は、前連結会計年度に比べ、投資有価証券の増加等により、1,172百万円増加し、68,229百万円となりました。
負債は、前連結会計年度に比べ、仕入債務及び長期借入金の減少等により、2,708百万円減少し、51,787百万円となりました。
2016/02/25 13:07- #10 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
(注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は建物等固定資産取得(1,677百万円)主な減少額は減価償却(929百万円)であります。当連結会計年度の主な増加額は建物等固定資産取得(691百万円)主な減少額は減価償却(878百万円)であります。
3.期末時価は、主として不動産鑑定評価基準に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)であります。
2016/02/25 13:07- #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
A 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法によっております。ただし、平成10年度下半期以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法によっております。在外連結子会社は定額法によっております。
2016/02/25 13:07
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
