構築物(純額)
個別
- 2015年11月30日
- 18億400万
- 2016年11月30日 -0.89%
- 17億8800万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 4 すべてユニー㈱へ賃貸しております。2017/02/24 15:32
5 主要建物及び構築物及び土地は提出会社から賃借しております。
6 土地の使用権を取得しております。 - #2 事業構造改善費用の注記
- 前連結会計年度(自 平成26年12月1日 至 平成27年11月30日)2017/02/24 15:32
当連結会計年度(自 平成27年12月1日 至 平成28年11月30日)用途 種類 場所 減損損失 事業用資産 建物、機械設備等 日本毛織株式会社(愛知県一宮市) 69百万円 賃貸用資産 建物、構築物等 日本毛織株式会社(兵庫県加古川市) 124 事業用資産 建物、機械設備等 南海ニッケ・トレンガヌ社(マレーシア トレンガヌ州) 559
当社グループは、事業用資産については継続的に収支を把握している単位ごとにグルーピングしております。遊休資産については、個々の資産を資産グループとしております。用途 種類 場所 減損損失 事業用資産 建物、機械設備等 日本毛織株式会社(愛知県一宮市他) 247百万円 賃貸用資産 建物、構築物等 日本毛織株式会社(兵庫県加古川市) 20 事業用資産 機械設備 江陰日毛紡績有限公司(中国 江蘇州江陰市) 45 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱いの適用)2017/02/24 15:32
法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当事業年度に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。
これによる財務諸表に与える影響は軽微です。 - #4 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱いの適用)2017/02/24 15:32
法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当連結会計年度に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。
これによる連結財務諸表に与える影響は軽微であります。 - #5 固定資産の減価償却の方法
- A 有形固定資産2017/02/24 15:32
主として定率法によっております。ただし、平成10年度下半期以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2017/02/24 15:32
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成27年11月30日) 当連結会計年度(平成28年11月30日) 現金及び預金 14 (-)百万円 14 (-)百万円 建物及び構築物 667(591) 461(389) 土地 341 (36) 234 (36)
- #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- A 有形固定資産(リース資産を除く)2017/02/24 15:32
当社及び国内連結子会社は、主として定率法によっております。ただし、平成10年度下半期以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。