棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
月次移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算
定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～37年
機械装置及び運搬具 2～16年2023/07/26 14:35

#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(注)1.減価償却費の調整額は、主にソフトウエアにかかるものであります。
2.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、ソフトウエアの投資額であります。

2023/07/26 14:35

#5 減価償却額の注記

1. 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 2021年11月1日至 2022年4月30日)	当中間会計期間(自 2022年11月1日至 2023年4月30日)
有形固定資産	19,700千円	21,417千円
無形固定資産	133	30
計	19,834	21,447

2023/07/26 14:35

#6 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
月次移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
…定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2～37年
機械及び装置 2～16年2023/07/26 14:35