固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 18億1981万
- 2018年3月31日 +0.08%
- 18億2134万
個別
- 2017年3月31日
- 10億1188万
- 2018年3月31日 -5.38%
- 9億5747万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社建物の設備投資額であります。2018/06/29 9:07
【関連情報】 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1)リース資産の内容2018/06/29 9:07
無形固定資産
全社の基幹システム等であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
食品工場、不動産開発事業用の有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
上記以外の有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法。
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
長期前払費用…定額法2018/06/29 9:07 - #4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社建物の設備投資額であります。2018/06/29 9:07
- #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2018/06/29 9:07
- #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産減価償却累計額2018/06/29 9:07
前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 有形固定資産減価償却累計額 2,662,499 千円 2,740,352 千円 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/29 9:07
(単位:千円) - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産の残高は前連結会計年度末より38百万円増加し、1,999百万円(前連結会計年度末1,960百万円)となりました。主な要因は、商品及び製品の減少がありましたが現金及び預金の増加があったことであります。2018/06/29 9:07
当連結会計年度末における固定資産の残高は前連結会計年度末より1百万円増加し、1,821百万円(前連結会計年度末1,819百万円)となりました。主な要因は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具の減少がありましたが土地、投資有価証券の増加があったことであります。
当連結会計年度末における流動負債の残高は前連結会計年度末より63百万円減少し、826百万円(前連結会計年度末889百万円)となりました。主な要因は支払手形及び買掛金、未払法人税等の減少があったことであります。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
また、当社において平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2018/06/29 9:07