固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
ただし、賃貸用資産に係る建物及び構築物並びに平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法。
(2)無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法。2016/03/30 11:11

#3 固定資産処分損の注記

固定資産処分損の内容は次の通りであります。

	前連結会計年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)	当連結会計年度 (自平成27年1月1日至平成27年12月31日)
建物及び構築物	575千円	4,089千円
機械装置及び運搬具	598	15,610
工具、器具及び備品他	5,081	5,546
計	6,255	25,246

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#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次の通りであります。

	前連結会計年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)	当連結会計年度 (自平成27年1月1日至平成27年12月31日)
機械装置及び運搬具	37千円	3,061千円
工具、器具及び備品他	-	50
土地	8,917	-
計	8,954	3,111

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#5 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保提供資産
有形固定資産

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#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法

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