有価証券報告書-第90期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法
ただし当社の一部資産(賃貸用資産に係る建物及び構築物)並びに平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法。
無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。