構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし、賃貸用資産に係る建物及び構築物並びに平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法。
(2)無形固定資産

2016/03/30 11:11

#2 固定資産処分損の注記

※4.固定資産処分損の内容は次の通りであります。

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物及び構築物	575千円	4,089千円
機械装置及び運搬具	598	15,610

2016/03/30 11:11

#3 担保に供している資産の注記（連結）

有形固定資産

	前連結会計年度(平成26年12月31日)	当連結会計年度(平成27年12月31日)
建物及び構築物	882,476千円	826,201千円
土地	24,381	24,381

(2)担保資産に対応する債務

2016/03/30 11:11

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法
ただし当社の一部資産(賃貸用資産に係る建物及び構築物)並びに平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法。
無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。2016/03/30 11:11