3569 セーレン

時価

1591億円

PER 予

11.17倍

2010年以降

6.76-24.24倍
（2010-2024年）

1.1倍

2010年以降

0.56-1.83倍
（2010-2024年）

2.44%

ROE 予

9.87%

ROA 予

6.51%

たな卸資産の増減額（△は増加）、減価償却費、子会社事業構造改善費用他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	たな卸資産の増減額（△は増加）		減価償却費		子会社事業構造改善費用		役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
2008/03	5.38億		57.2億		-		-57百万
2009/03	19.1億	+254.3%	63.5億	+10.9%	-		-73百万	赤拡
2010/03	19.9億	+4.2%	56.1億	-11.7%	-		-3百万	赤縮
2011/03	-15.2億	赤転	60.5億	+7.9%	-		-22百万	赤拡
2012/03	-14.9億	赤縮	50.7億	-16.2%	-		-40百万	赤拡
2013/03	1.09億	黒転	43.1億	-15.1%	-		0	+100%
2014/03	-10.8億	赤転	43.5億	+1%	-		-12百万
2015/03	-5.8億	赤縮	46.8億	+7.5%	-		-
2016/03	-0.42億	赤縮	48億	+2.6%	-		-
2017/03	-5.12億	赤拡	47.2億	-1.5%	-		-
2018/03	-8.16億	赤拡	47.5億	+0.6%	-		-
2019/03	-31.1億	赤拡	48.8億	+2.7%	-		-
2020/03	11.7億	黒転	51.2億	+4.9%	-		-
2021/03	9.93億	-15%	47.2億	-7.8%	-		-
2022/03	-40億	赤転	48.6億	+3%	-		-
2023/03	-12.2億	赤縮	53.1億	+9.3%	137百万		-
2024/03	0.91億	黒転	54.6億	+2.7%	-		-

2008年3月

たな卸資産の増減額（△は増加）: 5億3800万
減価償却費: 57億2400万
子会社事業構造改善費用: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -5700万

2009年3月

たな卸資産の増減額（△は増加）: 19億600万
減価償却費: 63億5000万
子会社事業構造改善費用: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -7300万

2010年3月

たな卸資産の増減額（△は増加）: 19億8700万
減価償却費: 56億800万
子会社事業構造改善費用: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -300万

2011年3月

たな卸資産の増減額（△は増加）: -15億2000万
減価償却費: 60億4900万
子会社事業構造改善費用: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -2200万

2012年3月

たな卸資産の増減額（△は増加）: -14億8900万
減価償却費: 50億7000万
子会社事業構造改善費用: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -4000万

2013年3月

たな卸資産の増減額（△は増加）: 1億900万
減価償却費: 43億500万
子会社事業構造改善費用: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 0

2014年3月

たな卸資産の増減額（△は増加）: -10億8300万
減価償却費: 43億4700万
子会社事業構造改善費用: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -1200万

2015年3月

たな卸資産の増減額（△は増加）: -5億8000万
減価償却費: 46億7500万
子会社事業構造改善費用: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -

2016年3月

たな卸資産の増減額（△は増加）: -4200万
減価償却費: 47億9500万
子会社事業構造改善費用: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -

2017年3月

たな卸資産の増減額（△は増加）: -5億1200万
減価償却費: 47億2200万
子会社事業構造改善費用: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -

2018年3月

たな卸資産の増減額（△は増加）: -8億1600万
減価償却費: 47億5100万
子会社事業構造改善費用: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -

2019年3月

たな卸資産の増減額（△は増加）: -31億900万
減価償却費: 48億8100万
子会社事業構造改善費用: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -

2020年3月

たな卸資産の増減額（△は増加）: 11億6800万
減価償却費: 51億2000万
子会社事業構造改善費用: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -

2021年3月

たな卸資産の増減額（△は増加）: 9億9300万
減価償却費: 47億2000万
子会社事業構造改善費用: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -

2022年3月

たな卸資産の増減額（△は増加）: -40億300万
減価償却費: 48億6300万
子会社事業構造改善費用: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -

2023年3月

たな卸資産の増減額（△は増加）: -12億2400万
減価償却費: 53億1300万
子会社事業構造改善費用: 1億3700万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -

2024年3月

たな卸資産の増減額（△は増加）: 9100万
減価償却費: 54億5500万
子会社事業構造改善費用: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -