剰余金の配当、平均臨時雇用人員 - 環境・生活資材、在外子会社の会計処理の変更に伴う増減他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 剰余金の配当
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境・生活資材
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 固定資産売却損益(△は益)
- -2300万
- 当期変動額合計
- 4億4100万
2009年3月
- 剰余金の配当
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境・生活資材
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -2200万
- 固定資産売却損益(△は益)
- -1100万
- 当期変動額合計
- -8億3500万
2010年3月
- 剰余金の配当
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境・生活資材
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 固定資産売却損益(△は益)
- -2000万
- 当期変動額合計
- 9億7100万
2011年3月
- 剰余金の配当
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境・生活資材
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 固定資産売却損益(△は益)
- -3400万
- 当期変動額合計
- -1億5800万
2012年3月
- 剰余金の配当
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境・生活資材
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 固定資産売却損益(△は益)
- -3500万
- 当期変動額合計
- -5億6100万
2013年3月
- 剰余金の配当
- -5億9400万
- 平均臨時雇用人員 - 環境・生活資材
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 固定資産売却損益(△は益)
- -900万
- 当期変動額合計
- 3億5600万
2014年3月
- 剰余金の配当
- -8億9300万
- 平均臨時雇用人員 - 環境・生活資材
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 固定資産売却損益(△は益)
- -1000万
- 当期変動額合計
- -
2015年3月
2016年3月
- 剰余金の配当
- -13億1400万
- 平均臨時雇用人員 - 環境・生活資材
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 固定資産売却損益(△は益)
- -100万
- 当期変動額合計
- -
2017年3月
- 剰余金の配当
- -14億9300万
- 平均臨時雇用人員 - 環境・生活資材
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 固定資産売却損益(△は益)
- -900万
- 当期変動額合計
- -
2018年3月
- 剰余金の配当
- -19億7200万
- 平均臨時雇用人員 - 環境・生活資材
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 固定資産売却損益(△は益)
- -500万
- 当期変動額合計
- -
2019年3月
- 剰余金の配当
- -17億9300万
- 平均臨時雇用人員 - 環境・生活資材
- 38
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 固定資産売却損益(△は益)
- -1200万
- 当期変動額合計
- -
2020年3月
- 剰余金の配当
- -21億2000万
- 平均臨時雇用人員 - 環境・生活資材
- 45
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 固定資産売却損益(△は益)
- -3300万
- 当期変動額合計
- -
2021年3月
- 剰余金の配当
- -19億9800万
- 平均臨時雇用人員 - 環境・生活資材
- 40
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 固定資産売却損益(△は益)
- 1900万
- 当期変動額合計
- -
2022年3月
- 剰余金の配当
- -19億3100万
- 平均臨時雇用人員 - 環境・生活資材
- 42
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 固定資産売却損益(△は益)
- -3500万
- 当期変動額合計
- -
2023年3月
- 剰余金の配当
- -23億600万
- 平均臨時雇用人員 - 環境・生活資材
- 36
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 固定資産売却損益(△は益)
- -1500万
- 当期変動額合計
- -
2024年3月
- 剰余金の配当
- -24億6600万
- 平均臨時雇用人員 - 環境・生活資材
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 固定資産売却損益(△は益)
- -1800万
- 当期変動額合計
- -