3569 セーレン

3569
2026/03/18
時価
2103億円
PER 予
12.04倍
2010年以降
6.76-24.24倍
(2010-2025年)
PBR
1.26倍
2010年以降
0.56-1.83倍
(2010-2025年)
配当 予
2.33%
ROE 予
10.47%
ROA 予
7.72%
資料
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セーレン(3569)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - エレクトロニクスの推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
-2億9500万
2013年6月30日
-4000万
2013年9月30日
-3200万
2013年12月31日
4700万
2014年3月31日 -12.77%
4100万
2014年6月30日 +173.17%
1億1200万
2014年9月30日 +94.64%
2億1800万
2014年12月31日 +50%
3億2700万
2015年3月31日 +71.87%
5億6200万
2015年6月30日 -60.32%
2億2300万
2015年9月30日 +35.43%
3億200万
2015年12月31日 +48.01%
4億4700万
2016年3月31日 +60.85%
7億1900万
2016年6月30日 -65.23%
2億5000万
2016年9月30日 +77.2%
4億4300万
2016年12月31日 +67.72%
7億4300万
2017年3月31日 +35.53%
10億700万
2017年6月30日 -51.14%
4億9200万
2017年9月30日 +87.8%
9億2400万
2017年12月31日 +57.79%
14億5800万
2018年3月31日 +27.5%
18億5900万
2018年6月30日 -75.63%
4億5300万
2018年9月30日 +113.91%
9億6900万
2018年12月31日 +67.29%
16億2100万
2019年3月31日 +33.31%
21億6100万
2019年6月30日 -73.81%
5億6600万
2019年9月30日 +92.58%
10億9000万
2019年12月31日 +31.93%
14億3800万
2020年3月31日 +24.34%
17億8800万
2020年6月30日 -80.15%
3億5500万
2020年9月30日 +91.27%
6億7900万
2020年12月31日 +52.43%
10億3500万
2021年3月31日 +23.48%
12億7800万
2021年6月30日 -63.93%
4億6100万
2021年9月30日 +69.85%
7億8300万
2021年12月31日 +61.81%
12億6700万
2022年3月31日 +30.47%
16億5300万
2022年6月30日 -61.1%
6億4300万
2022年9月30日 +45.88%
9億3800万
2022年12月31日 +66.74%
15億6400万
2023年3月31日 +21.23%
18億9600万
2023年6月30日 -79.32%
3億9200万
2023年9月30日 +95.66%
7億6700万
2023年12月31日 +20.99%
9億2800万
2024年3月31日 +66.81%
15億4800万
2024年9月30日 -42.64%
8億8800万
2025年3月31日 +105.97%
18億2900万
2025年9月30日 -23.13%
14億600万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社は、製品・サービス別の事業部門を置き、各事業部門はそれぞれが取り扱う製品等について、グループ内で連携して事業活動を展開しております。
よって、当社グループは、事業部門を基礎とした製品・サービス別セグメントから構成されており、「車輌資材」、「ハイファッション」、「エレクトロニクス」、「環境・生活資材」及び「メディカル」の5つを報告セグメントとしております。
各報告セグメントの主な製品等は、下記のとおりであります。
2025/06/25 13:23
#2 事業等のリスク
(4) 急速な技術革新について
当社グループの各事業分野において新しい技術が急速に発展しております。特にエレクトロニクスなどの分野においては技術革新の速度は顕著であり、これらに対して競争力を維持するため迅速かつ優れた費用対効果による研究開発や製造・販売のための施策を講じています。しかし、最大限の注意・努力を払って施策を講じたとしても、全てが必ず成功する保証はなく、これらが予定どおり進展しなかった場合は、競争力を保てない可能性があります。
(5) 訴訟などについて
2025/06/25 13:23
#3 会計方針に関する事項(連結)
(5) 収益及び費用の計上基準
当社グループは、車輌資材事業、ハイファッション事業、エレクトロニクス事業、環境・生活資材事業、メディカル事業の各分野の製品の製造販売を主な事業とし、これらの製品の販売については製品の引渡時点、船積日において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、製品の引渡時点、船積日で収益を認識しております。なお、出荷時から製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常である場合には、出荷時点において収益を認識しております。
(6) 重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準
2025/06/25 13:23
#4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
ステップ5:履行義務を充足した時点で(又は充足するに応じて)収益を認識する。
当社グループは、車輌資材事業、ハイファッション事業、エレクトロニクス事業、環境・生活資材事業、メディカル事業の各分野の製品の製造販売を主な事業とし、これらの製品の販売については製品の引渡時点、船積日において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、製品の引渡時点、船積日で収益を認識しております。なお、出荷時から製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常である場合には、出荷時点において収益を認識しております。
取引価格の算定については、顧客との契約において約束された対価から、リベート等を控除した金額で算定しております。
2025/06/25 13:23
#5 従業員の状況(連結)
(2025年3月31日現在)
セグメントの名称従業員数(名)
(333)
エレクトロニクス353
(71)
(注) 1. 全社(共通)として、記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。
2. 従業員数は就業人員であります。
2025/06/25 13:23
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
② 非衣料・非繊維化
繊維技術をコアとして、そこから派生する繊維加工技術、応用化学、機械工学、ITを活用し、「次世代車種シート材」「一貫生産エアバッグ」「炭素繊維」「人工衛星」「半導体」「エレクトロニクス素材」「環境・メディカル」「非繊維ビスコテックス」の8つの成長分野の事業を拡大してまいります。
1)車輌内装材向けの高級感と優れた機能性を備えた“本革を超えた新素材”「クオーレ®」の拡販及びファッション、産業資材分野等における新規用途開拓。
2025/06/25 13:23
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称当連結会計年度(百万円)前年同期比(%)
ハイファッション12,8484.7
エレクトロニクス6,82310.5
環境・生活資材2,6257.7
(注) 1. 当社企業集団の各事業は、素材の支給を受けて委託加工を行う事業と素材を仕入れて加工を行い販売する事業から成り、各々の加工高を生産実績としております。
2. セグメント間の取引については、内部振替前の数値によっております。
2025/06/25 13:23
#8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(注) のれんの残高のうち、前連結会計年度477百万円、当連結会計年度318百万円はセーレンKST株式会社(報告セグメント エレクトロニクス)に係るものであります。
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
2025/06/25 13:23
#9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
7.収益及び費用の計上基準
……車輌資材事業、ハイファッション事業、エレクトロニクス事業、環境・生活資材事業、メディカル事業の各分野の製品の製造販売を主な事業とし、これらの製品の販売については製品の引渡時点、船積日において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、製品の引渡時点、船積日で収益を認識しております。なお、出荷時から製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常である場合には、出荷時点において収益を認識しております。
8.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項
2025/06/25 13:23

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