セーレン（3569）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 環境・生活資材の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 7億1200万
- 2013年6月30日 -75.98%
- 1億7100万
- 2013年9月30日 +97.66%
- 3億3800万
- 2014年3月31日 +116.27%
- 7億3100万
- 2014年6月30日 -71.41%
- 2億900万
- 2014年9月30日 +48.8%
- 3億1100万
- 2015年3月31日 +100.96%
- 6億2500万
- 2015年6月30日 -73.28%
- 1億6700万
- 2015年9月30日 +84.43%
- 3億800万
- 2016年3月31日 +116.23%
- 6億6600万
- 2016年6月30日 -71.92%
- 1億8700万
- 2016年9月30日 +85.03%
- 3億4600万
- 2017年3月31日 +97.98%
- 6億8500万
- 2017年6月30日 -67.15%
- 2億2500万
- 2017年9月30日 +84%
- 4億1400万
- 2018年3月31日 +103.38%
- 8億4200万
- 2018年6月30日 -70.67%
- 2億4700万
- 2018年9月30日 +78.14%
- 4億4000万
- 2019年3月31日 +105.23%
- 9億300万
- 2019年6月30日 -72.43%
- 2億4900万
- 2019年9月30日 +84.74%
- 4億6000万
- 2020年3月31日 +91.96%
- 8億8300万
- 2020年6月30日 -76.56%
- 2億700万
- 2020年9月30日 +85.02%
- 3億8300万
- 2021年3月31日 +95.04%
- 7億4700万
- 2021年6月30日 -63.05%
- 2億7600万
- 2021年9月30日 +49.64%
- 4億1300万
- 2022年3月31日 +122.52%
- 9億1900万
- 2022年6月30日 -68.99%
- 2億8500万
- 2022年9月30日 +70.18%
- 4億8500万
- 2023年3月31日 +105.77%
- 9億9800万
- 2023年6月30日 -72.75%
- 2億7200万
- 2023年9月30日 +73.16%
- 4億7100万
- 2024年3月31日 +100.64%
- 9億4500万
- 2024年9月30日 -57.14%
- 4億500万
- 2025年3月31日 +116.05%
- 8億7500万
- 2025年9月30日 -55.77%
- 3億8700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社は、製品・サービス別の事業部門を置き、各事業部門はそれぞれが取り扱う製品等について、グループ内で連携して事業活動を展開しております。2025/06/25 13:23
よって、当社グループは、事業部門を基礎とした製品・サービス別セグメントから構成されており、「車輌資材」、「ハイファッション」、「エレクトロニクス」、「環境・生活資材」及び「メディカル」の5つを報告セグメントとしております。
各報告セグメントの主な製品等は、下記のとおりであります。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- (5) 収益及び費用の計上基準2025/06/25 13:23
当社グループは、車輌資材事業、ハイファッション事業、エレクトロニクス事業、環境・生活資材事業、メディカル事業の各分野の製品の製造販売を主な事業とし、これらの製品の販売については製品の引渡時点、船積日において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、製品の引渡時点、船積日で収益を認識しております。なお、出荷時から製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常である場合には、出荷時点において収益を認識しております。
(6) 重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準 - #3 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- ステップ5:履行義務を充足した時点で(又は充足するに応じて)収益を認識する。2025/06/25 13:23
当社グループは、車輌資材事業、ハイファッション事業、エレクトロニクス事業、環境・生活資材事業、メディカル事業の各分野の製品の製造販売を主な事業とし、これらの製品の販売については製品の引渡時点、船積日において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、製品の引渡時点、船積日で収益を認識しております。なお、出荷時から製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常である場合には、出荷時点において収益を認識しております。
取引価格の算定については、顧客との契約において約束された対価から、リベート等を控除した金額で算定しております。 - #4 従業員の状況（連結）
- (2025年3月31日現在)2025/06/25 13:23
(注) 1. 全社(共通)として、記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。セグメントの名称 従業員数(名) (71) 環境・生活資材 153 (37)
2. 従業員数は就業人員であります。 - #5 株式の保有状況（連結）
- 特定投資株式2025/06/25 13:23
(注) 定量的な保有効果については記載が困難であります。保有の合理性は、毎期、取締役会において個別銘柄ごとに政策保有の意義及び配当利回り等の株式の経済性を検証しており、現状保有する株式はいずれも保有方針に沿っていることを確認しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 36 31 大東建託㈱ 1,500 1,500 主に環境・生活資材事業における中長期的な関係強化等を目的として保有しております。 無 22 26
③ 保有目的が純投資目的である投資株式 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。2025/06/25 13:23
(注) 1. 当社企業集団の各事業は、素材の支給を受けて委託加工を行う事業と素材を仕入れて加工を行い販売する事業から成り、各々の加工高を生産実績としております。セグメントの名称 当連結会計年度(百万円) 前年同期比(%) エレクトロニクス 6,823 10.5 環境・生活資材 2,625 7.7 メディカル 3,498 △17.8
2. セグメント間の取引については、内部振替前の数値によっております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 7.収益及び費用の計上基準2025/06/25 13:23
……車輌資材事業、ハイファッション事業、エレクトロニクス事業、環境・生活資材事業、メディカル事業の各分野の製品の製造販売を主な事業とし、これらの製品の販売については製品の引渡時点、船積日において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、製品の引渡時点、船積日で収益を認識しております。なお、出荷時から製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常である場合には、出荷時点において収益を認識しております。
8.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
