- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
(5)メディカル…………………医療用資材、化粧品、水処理用資材
2. 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と概ね同一であります。なお、セグメント間の取引は、市場価格等に基づいております。
2020/06/29 15:07- #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社は、松屋ニット株式会社、福井大手町ビル株式会社、株式会社ヘイセイクリエイト、川市銘材株式会社、及び台灣川崎半導體科技股份有限公司の5社であります。
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2020/06/29 15:07 - #3 主要な顧客ごとの情報
3. 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
2020/06/29 15:07- #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と概ね同一であります。なお、セグメント間の取引は、市場価格等に基づいております。2020/06/29 15:07 - #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、地域に分類されております。
2020/06/29 15:07- #6 研究開発活動
その運営は、グループ全体を統括する研究開発センターを中心として、部門ごとにも車輌資材部門の商品技術開発室、スポーツ・ファッション衣料部門の商品開発室などを擁し、かつ、これらは連結子会社各社とも緊密な連携を取り合い、相乗効果を最大に発揮できるよう効果的な研究開発を行っています。また、KBセーレン株式会社の研究・技術開発センターを中心として、新原糸開発に向けた研究活動を進めています。
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は5,049百万円であり、今後も引き続き売上高の5%前後を目安にして活動する予定です。事業の種類別セグメントごとの研究開発費は、次のとおりです。
(1)車輌資材事業
2020/06/29 15:07- #7 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
(※1)「最近」とは、実質的に現在と同視できるような場合をいい、例えば、社外取締役または社外監査役として選任する株主総会の議案の内容が決定された時点において主要な取引先であった者は、独立性を有さない。
(※2)「主要な取引先」とは、当社の取引先であって、その年間取引金額が当社の連結売上高または相手方の連結売上高の2%を超える取引先、または取引先からの借入額が、当社の連結総資産の2%を超える取引先。
(※3)「多額」とは、当社から収受している対価が1千万円を超える場合。
2020/06/29 15:07- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
(車輌資材事業)
国内における新車販売は比較的堅調を維持し、引き続き“革を超える新素材”「クオーレ®」や夏冬快適素材「クオーレモジュレ®」などの高付加価値商品が順調に推移しましたが、海外生産比率の増加、ならびに販売車種の一部打ち切りや商品構成の変化により、国内事業全体では、前期比で減収・減益となりました。海外では、米中貿易摩擦による米国の追加関税ならびに中国をはじめとするアジア各国での自動車販売台数の減少を受け、総じて厳しい経営環境となりました。一方で、前年度、大幅な受注増に対し生産能力の急拡大に取り組んでおりましたメキシコ工場において、課題であった生産効率と歩留まりの改善が進み、第1四半期より営業利益が黒字転換し、利益改善が図られました。海外事業全体では、市況の悪化を受け、前期比で売上高が減少したものの、営業利益は増益となりました。当事業の売上高は697億66百万円(前連結会計年度比5.5%減)、営業利益62億78百万円(同1.9%減)となりました。
(ハイファッション事業)
2020/06/29 15:07- #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項
2020/06/29 15:07- #10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
3 関係会社との取引高
| 前事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) | 当事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) |
| 営業取引による取引高 | | |
| 売上高 | 6,968百万円 | 5,293百万円 |
| 仕入高 | 15,444百万円 | 13,790百万円 |
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
