東海染工（3577）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -7億9635万
2010年9月30日: 1億3601万
2010年12月31日 +216.82%: 4億3092万
2011年3月31日 +2.7%: 4億4254万
2011年6月30日: -1564万
2011年9月30日 -999.99%: -2億2386万
2011年12月31日: 843万
2012年3月31日 +999.99%: 2億7340万
2012年6月30日: -145万
2012年9月30日 -999.99%: -2億6153万
2012年12月31日: 5171万
2013年3月31日 +848.55%: 4億9052万
2013年6月30日 -54.84%: 2億2151万
2013年9月30日 -23.79%: 1億6882万
2013年12月31日 +158.71%: 4億3677万
2014年3月31日 +36.91%: 5億9798万
2014年6月30日 -54.27%: 2億7348万
2014年9月30日 -29.99%: 1億9147万
2014年12月31日 +213.87%: 6億99万
2015年3月31日 +72.56%: 10億3708万
2015年6月30日 -78.38%: 2億2423万
2015年9月30日 -16.72%: 1億8673万
2015年12月31日 +93.92%: 3億6211万
2016年3月31日 +47.08%: 5億3259万
2016年6月30日: -6820万
2016年9月30日: 3657万
2016年12月31日 +999.99%: 6億1253万
2017年3月31日 +76.25%: 10億7957万
2017年6月30日 -84.59%: 1億6638万
2017年9月30日 +139.46%: 3億9842万
2017年12月31日 +94.45%: 7億7474万
2018年3月31日 +10.21%: 8億5381万
2018年6月30日: -1億4233万
2018年9月30日: 4593万
2018年12月31日: -1億152万
2019年3月31日: 1億3963万
2019年6月30日: -869万
2019年9月30日: 1億4347万
2019年12月31日: -1億7717万
2020年3月31日 -194.91%: -5億2249万
2020年6月30日: -2億7773万
2020年9月30日 -11.21%: -3億886万
2020年12月31日: -3億483万
2021年3月31日: -1億1142万
2021年6月30日: 9525万
2021年9月30日 +28.13%: 1億2205万
2021年12月31日 +66.14%: 2億279万
2022年3月31日 +95.89%: 3億9723万
2022年6月30日 -63.53%: 1億4488万
2022年9月30日 +71.2%: 2億4804万
2022年12月31日 +137.21%: 5億8838万
2023年3月31日 -42.56%: 3億3795万
2023年6月30日 -38.25%: 2億870万
2023年9月30日 +156.92%: 5億3619万
2023年12月31日 +10.94%: 5億9486万
2024年3月31日 +36.17%: 8億1001万
2024年6月30日 -72.11%: 2億2587万
2024年9月30日 -49.48%: 1億1412万
2024年12月31日 +197.11%: 3億3906万
2025年3月31日 +101.57%: 6億8346万
2025年6月30日: -1億3059万
2025年9月30日: 1億2993万
2025年12月31日 +333.18%: 5億6284万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/30 11:34
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/30 11:34
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/30 11:34
#4 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数による定額法により按分した額を、それぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③簡便法の適用
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