#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報
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#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: ① リース資産の内容
(イ)有形固定資産
工具、器具および備品であります。
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#3 固定資産の減価償却の方法: 3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
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#4 有形固定資産等明細表（連結）: 期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
機械装置の増加額は、紡績設備の改造及び維持補修によるものであります。
工具、器具及び備品の増加額は、パソコンの入替及びボビンの取得によるものであります。
2.建設仮勘定の増加額は、有形固定資産の取得によるものであり、減少額は当該有形固定資産への振替額であります。
3.土地の当期首残高及び当期末残高の()内は内書きで、再評価差額であります。
4.当期首残高及び当期末残高は、取得価額により記載しております。2014/12/02 11:24
#5 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (表示方法の変更)
・貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
・固定資産の再評価に関する注記については、該当する条文が削除されたため、記載しておりません。
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#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 流動資産は、前連結会計年度末に比べ23,735千円増加し、119,916千円となりました。この増加の主な要因は、現金及び預金が20,236千円、売掛金が13,436千円それぞれ増加したことによるものであります。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ37,292千円減少し、1,867,702千円となりました。この減少の主な要因は、保有株式の時価が上昇したことにより投資有価証券が4,873千円増加した一方で、減価償却費の計上等により有形固定資産が41,221千円減少したことによるものであります。
この結果、資産合計は前連結会計年度末に比べ13,557千円減少し、1,987,619千円となりました。
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#7 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）: (注) 時価の算定方法は、主として「固定資産税評価額」に基づいて自社で算定した金額であります。
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#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: (ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
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