有価証券報告書-第159期(2022/04/01-2023/03/31)
(2)人的資本
当社は、企業理念「~「伝統の継承」と「新たな挑戦」の融合で豊かな未来を創造します~」に基づき、持続的な企業の成長を目指しております。そのために「人」と「組織」が互いに成長し、力強いプロフェッショナル集団であり続けられる人的資本経営を推進しております。
当社は、様々な環境変化に柔軟に対応できる社員一人一人の「多様性」、「専門性」を活かすことを人材戦略の重要な柱ととらえ、「人」への投資を通じ、「人材育成」と「社内環境の整備」の強化に取り組み持続的に企業価値の向上を実現してまいります。
<人材育成>当社は、厳しい経営環境が続き競争が激化すると予想される中、必要なスキルや能力を持った人物を確保・育成することが重要と考えております。そのため、多様な経験や感性・価値観をもった社員、女性総合職社員、外国人社員の新卒および中途の採用を積極的に進め、多様な人材の確保に努めてまいりました。
また、教育・育成に関する投資も重要な施策と認識しております。従業員一人ひとりの意欲と専門性を高めるためにOJT・次世代リーダー研修・従業員の自主的な学習を支援する制度・一般職から総合職へのコース転換制度等を強化し、個々人と組織の成長に繋げるための環境を整えてまいりました。
2022年度は女性管理職比率が3.8%、従業員一人当たり教育研修費が9,400円となり、今後、2025年度までに女性管理職比率5.0%、従業員一人当たり教育研修費14,000円を目標として効果的な人材の育成・配置等に取り組んでまいります。
<社内環境の整備>当社は、社員の多様性、人格、個性を尊重し、活力ある働きやすい環境を確保し、安全、衛生の確保を最優先とした職場環境の整備を進めてまいりました。
コロナ禍においてコミュニケーションの手段がより複雑化する中、メンター制度・1on1ミーティング等を強化し、職場の人間関係およびコミュニケーションの円滑化、従業員の良好な心身状態を保つためのサポートを行ってまいりました。
また、年次休暇の取得日数の少ない従業員への取得促進、従業員に対する育児休業制度の説明・周知等を行い、休暇を取得しやすい職場環境の実現に向けた整備に取り組みました。
2022年度の年次休暇の取得率は67.2%、男性の育休の取得率は30.0%となり、今後、2025年度までに年次休暇の取得率80.0%、男性の育休の取得率50.0%を目標にモチベーションを維持して働ける職場づくりとワークライフバランスの推進に取り組んでまいります。
当社は、企業理念「~「伝統の継承」と「新たな挑戦」の融合で豊かな未来を創造します~」に基づき、持続的な企業の成長を目指しております。そのために「人」と「組織」が互いに成長し、力強いプロフェッショナル集団であり続けられる人的資本経営を推進しております。
当社は、様々な環境変化に柔軟に対応できる社員一人一人の「多様性」、「専門性」を活かすことを人材戦略の重要な柱ととらえ、「人」への投資を通じ、「人材育成」と「社内環境の整備」の強化に取り組み持続的に企業価値の向上を実現してまいります。
<人材育成>当社は、厳しい経営環境が続き競争が激化すると予想される中、必要なスキルや能力を持った人物を確保・育成することが重要と考えております。そのため、多様な経験や感性・価値観をもった社員、女性総合職社員、外国人社員の新卒および中途の採用を積極的に進め、多様な人材の確保に努めてまいりました。
また、教育・育成に関する投資も重要な施策と認識しております。従業員一人ひとりの意欲と専門性を高めるためにOJT・次世代リーダー研修・従業員の自主的な学習を支援する制度・一般職から総合職へのコース転換制度等を強化し、個々人と組織の成長に繋げるための環境を整えてまいりました。
2022年度は女性管理職比率が3.8%、従業員一人当たり教育研修費が9,400円となり、今後、2025年度までに女性管理職比率5.0%、従業員一人当たり教育研修費14,000円を目標として効果的な人材の育成・配置等に取り組んでまいります。
<社内環境の整備>当社は、社員の多様性、人格、個性を尊重し、活力ある働きやすい環境を確保し、安全、衛生の確保を最優先とした職場環境の整備を進めてまいりました。
コロナ禍においてコミュニケーションの手段がより複雑化する中、メンター制度・1on1ミーティング等を強化し、職場の人間関係およびコミュニケーションの円滑化、従業員の良好な心身状態を保つためのサポートを行ってまいりました。
また、年次休暇の取得日数の少ない従業員への取得促進、従業員に対する育児休業制度の説明・周知等を行い、休暇を取得しやすい職場環境の実現に向けた整備に取り組みました。
2022年度の年次休暇の取得率は67.2%、男性の育休の取得率は30.0%となり、今後、2025年度までに年次休暇の取得率80.0%、男性の育休の取得率50.0%を目標にモチベーションを維持して働ける職場づくりとワークライフバランスの推進に取り組んでまいります。