固定資産
連結
- 2014年5月31日
- 366億2500万
- 2015年5月31日 +6.27%
- 389億2300万
個別
- 2014年5月31日
- 336億9000万
- 2015年5月31日 +5.5%
- 355億4300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 連結損益計算書の売上高の10%以上を占める特定の外部顧客への売上高がないため、記載を省略しております。2016/10/31 13:54
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成25年6月1日 至 平成26年5月31日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
機械及び装置 7~17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/10/31 13:54 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2016/10/31 13:54前連結会計年度
(自 平成25年6月1日
至 平成26年5月31日)当連結会計年度
(自 平成26年6月1日
至 平成27年5月31日)建物及び構築物 ― 百万円 10 百万円 機械装置及び運搬具 4 3 土地 0 17 その他 0 0 計 4 31 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2016/10/31 13:54
前連結会計年度(自 平成25年6月1日至 平成26年5月31日) 当連結会計年度(自 平成26年6月1日至 平成27年5月31日) 機械装置及び運搬具 14 2 有形固定資産(その他) 3 1 計 97 11 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 上記有形固定資産のうち工場財団抵当に供している資産2016/10/31 13:54
- #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2016/10/31 13:54
- #7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から直接控除した圧縮記帳額は次のとおりであります。2016/10/31 13:54
前連結会計年度(平成26年5月31日) 当連結会計年度(平成27年5月31日) 機械装置及び運搬具 23 23 有形固定資産(その他) 0 ― - #8 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産から直接控除した減価償却累計額は次のとおりであります。2016/10/31 13:54
- #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/10/31 13:54
- #10 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/10/31 13:54
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成26年5月31日) 当事業年度(平成27年5月31日) うち、「流動資産」計上額 170 121 うち、「固定資産」計上額 535 ― うち、「固定負債」計上額 ― 192
- #11 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/10/31 13:54
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの当該差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年5月31日) 当連結会計年度(平成27年5月31日) うち、「流動資産」計上額 523 430 うち、「固定資産」計上額 926 684 うち、「流動負債」計上額 0 0
- #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/10/31 13:54